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早めの準備が肝心!?結婚にかかる一般的な費用とお金を貯めるヒント

2022.05.05

何かとお金がかかる結婚費用。具体的にどれぐらいのお金がかかるか把握しておくことで、結婚の準備がスムーズに進み、健やかに夫婦生活が始められるでしょう。この記事では、結婚関連の行事にかかる費用の目安と、貯金のためのコツをご紹介します。

【関連記事】プロポーズが成功したら最初にやるべきことって?忘れてはいけない結婚式までの流れと準備

コロナ禍でどう変化した?調査データから読み解く結婚のリアル

結婚にまつわる行事で必要な費用の目安

ひと口に結婚といっても、婚約指輪、結婚指輪、結納や両家顔合わせ、結婚式(挙式・披露宴)、結婚式の二次会、式の新型コロナ感染症対策、新婚旅行、新婚旅行のお土産、結婚祝いのお返し、引っ越し等新生活の準備など……あらゆる場面でお金がかかります。

「ゼクシィ 結婚トレンド調査」では、結婚にかかる費用の全国平均を算出しています。新型コロナウイルス感染症の影響がある前の2020年(2019年度調査)と、影響を受けた2021年(2020年度調査)の結果をそれぞれご紹介します。

ゼクシィ結婚トレンド調査2021調べ(2020年度調査)によると、婚約・結婚式・ハネムーンを含めた結婚費用の総額は、平均356万8000円。前年(ゼクシィ結婚トレンド調査2020調べ/2019年度調査)は、平均469万2000円となっています。

婚約時の顔合わせにかかった費用は形式によって異なり、“結納”の場合は平均18万4000円、“顔合わせ”の場合は平均6万4000円。そして、婚約指輪の平均金額は35万円です(ゼクシィ結婚トレンド調査2021調べ)。前年(ゼクシィ結婚トレンド調査2020調べ)は、結納が平均22万7000円、顔合わせは平均6万5000円、婚約指輪は平均35万7000円となっています。

一般的に“結納”は結納金や結納品の準備があるため費用が多くなりがちで、“顔合わせ”は結納よりカジュアルな食事会形式が多いため、比較的費用が抑えられる傾向にあります。

【参考】時期、場所、服装、メンバー、結婚に向けた両家顔合わせの準備と心得

また、ゼクシィ結婚トレンド調査2021調べによると結婚式(挙式・披露宴やウェディングパーティー)にかかった費用の平均は292万3000円。前年(ゼクシィ結婚トレンド調査2020調べ)は平均362万3000円です。

結婚式の費用は、衣装や会場の規模、ゲストの人数などによって変化します。ただし、ご祝儀や親族からの援助などで実際に夫婦が負担する金額(自己負担額)は上記よりも少なくなることも。詳しくは以下の記事をご参照ください。

【参考】結婚式のご祝儀の相場はどれぐらい?

お祝い金の相場は?式なし婚の場合は?覚えておきたい結婚のご祝儀の基礎知識

ゼクシィ 結婚トレンド調査2021

なお、新生活の準備費用は、2人が婚約前から同居しているかどうか、結婚を機に家財道具をどの程度新調するかどうかなどによって異なります。

結婚するカップルには必須! お金の話は早めに話し合うことが大事

結婚にかかる費用や、お互いの資産状況については早めに話し合っておくことが大切です。お金のことはなかなか話しにくいかもしれませんが、必要な費用と自分たちの貯蓄額を把握しておくことで、“いつまでにどの程度貯金すればよいのか”を逆算することができます。

結婚の時期がすでに決まっている場合も、その時までにどの程度のお金が貯められるかを算出することで、結婚式の規模を決める目安となるでしょう。

【参考】結婚前にすり合わせておきたい3つの「感覚」

男性と女性、それぞれどのくらいお金を負担する? 結婚資金の費用分担も決めておくとベスト

費用の分担も、結婚が決まった段階で話し合っておくことをおすすめします。細かい部分は都度相談してもよいでしょうが、大まかな分担をあらかじめ決めておくことで、準備段階で揉めるリスクを回避しやすくなるでしょう。

分担方法の例としては、「2人で折半」「収入が多いほうが多く払う」「行事や項目ごとに分担を決める」など。また、折半はせず「共通の貯金口座から支払う」という方法もあります。

【参考】婚約指輪、結婚式、新婚旅行、結婚にかかる費用ってどれくらい?

気が付けば女性のほうがお金がない!? 結婚式の費用負担は女性のほうが多くなりがち

項目ごとに費用の分担を決める際、注意したいのが“結婚式の費用負担”です。結婚式では、衣装・ブーケなど女性のほうが準備するものが多く、項目ごとに分担すると女性の負担が多くなりがち。分担決めの際はその点も考慮しましょう。中には、ゲストの人数比に応じて費用負担の割合を決めるというカップルもいます。

【参考】親への挨拶のタイミングは?お金が必要になるものは?結婚の準備を円滑に進めるヒント

お金のない新婚生活にならないように……結婚資金を貯めるコツ

結婚資金は、当初の予定より費用がかさむと考えていたほうが無難です。特に費用追加が発生しやすいのが結婚式で、“装飾をもっと豪華にしたい”“演出にかける費用を増やしたい”“ブライダル保険に入りたい”と、最終的に予算オーバーとなることがあり得ます。

お金はあるに越したことはありません。現時点の貯蓄で結婚資金が足りそうな方でも、いざという場合に備えて貯金しておきましょう。

結婚資金はどう貯めると良い? お金の管理方法のポイント

結婚資金を貯める方法は様々ですが、おすすめは貯金用口座を作ること。2人で毎月一定額を入金する、ボーナスを全て入金するなど、貯金のルールを決めておきましょう。

積立定期預金を契約すれば一定額が毎月自動的に貯金されるため、堅実にお金を貯めやすいでしょう。銀行ごとに満期となる期間等が異なるため、契約前に必ず確認してください。

いずれの方法にしても、まず目標金額を決めることで貯金へのモチベーションが維持できるでしょう。

結婚資金はいつから貯めるのが良い?

貯金をする期間は長いほど良いため、結婚が決まった時点で貯金を始めましょう。中には、婚約前でも結婚を意識したタイミングでお金を貯め始める人もいるほどです。

結婚すると会社や自治体・国からお金がもらえる!?

自治体によっては「結婚新生活支援事業費補助金」が支給されることがあります。年齢や所得などの条件を満たす必要があり、条件や補助率は「一般コース」と「都道府県主導型市町村連携コース」で異なります。また、使い方にも一定の条件があります。

結婚新生活支援事業費補助金は、年度ごとに条件が変更となることがあり、自治体ごとに事業名称や内容が異なる場合もあります。詳しくは、各自治体にお問い合わせください。

そのほか、会社や組合・自治体ごとに補助金が設けられていたりお祝い金が出たりすることがあります。各団体の制度について、ぜひ確認してみてください。

【参考】結婚新生活支援事業について(内閣府)

結婚の際にはお金がかかりますが、必要な費用を把握して上手に貯金することで、満足のいく新婚生活が迎えられるはずです。また、資金面の理由で結婚式の実施や結婚そのものを諦めてしまうのではなく、自治体などの制度を活用するのも1つの手。あらゆる選択肢を考慮して、お金の心配の少ない新婚生活を迎えてください。

※データは2022年4月上旬時点での編集部調べ。
※情報は万全を期していますが、その内容の完全性・正確性を保証するものではありません。

文/bommiy

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