現役世代から煙たがられる60代社員の特徴

■連載／あるあるビジネス処方箋

　定年延長する会社が増え、60代の社員が目立つようになってきた。私も会社員の頃、60代の社員と数年間、仕事をしたことがある。様々な意味で困惑の日々だった。この60代社員は、役職もない。さしたる仕事もない。ヒマで仕方がないようだった。上司は、年下のかつての部下だった。双方は、互いに敬遠をしていた。もっと大きな仕事を与えれば活躍できるのはないかと私は思ったが、最後までそのような場はなかった。

　今回は、職場で総スカンになる60代社員の特徴について考えたい。

■野心や色気を持つ

　大企業などでは、60歳で定年退職となるケースが依然として多い。最近は、65歳まで延長するケースが増えているが、これは「雇用期間が延びた」ということである。60歳以上の社員が活躍できる場が増えているとは言い切れない。

　ところが、総スカンになる60代の社員はそのことを心得ていない。会社は法律や社会的な世論があるがゆえに、雇い続けているにすぎない。

　60代社員の中には妙な野心や色気をもっている人がいる。現役の頃のような待遇を受けることができると信じ込む。特に50歳までくらいに本部長、執行役員になったものの、役員にはなれなかった人に目立つ。不完全燃焼で60歳を迎えた人たちだ。競争で負けたにも関わらず、その現実を受け入れない。

　この人たちは雇用延長として働くうちに、何かのきっかけで自分にも再び、チャンスが来ると思い込んでいるフシがある。これが、40～50代にすると、煙たい。60代の多くは仕事のスキルも知識、ノウハウも人脈も陳腐になっている。それでもなおも、本部長、執行役員気取りで、40～50代の管理職に命令をする。これだから、反感を買われるのだ。

■話し合いができていない

　定年後も野心を持つのは、雇用延長するときに、人事部などと向かい合い、深い話し合いをしていないからだ。人事部の課長や部長がかつての上司であった本部長、執行役員に気兼ねして、言うべきことを言っていない。曲がりなりにも、本部長、執行役員をしてきたならば、定年後も一定の影響力がある。それを警戒しているのだろう。

　本来は、定年延長するときに少なくとも次のようなことは、人事部は本人に伝えないといけない。

「60代以降は、現役世代の支援をする役割に徹すること」「現役世代を否定するのではなく、常にサポートする側に回ること」「後輩であれ、年下であれ、現在の管理職を上司として扱い、自分は部下としての行動をとること」「役職など、人事の処遇は原則として変わらない」「これらをすべて受け入れないならば、速やかに退職すること」。

　こういう話し合いをしていないから、定年後も本部長、執行役員の意識のままなのだ。これが、40～50代の管理職からすると、目障りなのだ。