「365日災害カレンダー」をご存じだろうか?
4月1日(1968年 日向灘地震)から3月31日(2000年 有珠山噴火)まで、2020-2021年の毎日にびっしり、過去、日本でおきた災害が書き込まれたカレンダーだ。
9月1日の「防災の日」は関東大震災(1923年)が発生した日にちなみ、「災害についての心構えを準備する」ために制定されたのはご存じの通り。映像のインパクトが強いため阪神・淡路大震災、東日本大震災といった震災を思い浮かべるが、日本においての災害はそれだけではない。
パナソニックが作った「365日災害カレンダー」を眺めると、台風・豪雨による洪水や土石流、火山噴火、暴風雪、竜巻、大規模火災など、毎日なにかしらの災害が起きていることが一目でわかる。災害はいつ起こってもおかしくないのだ。
“想定外”はいつどこに起こってもおかしくない
このカレンダーを監修したのは静岡大学防災総合センター 岩田孝仁特任教授は長らく静岡県庁で防災担当として務め、「日常生活の中で備えることの重要性」を実感。現在は大学で学生に指導をするとともに、社会人にも防災への専門知識をもってもらうために活動している。
「当初はすべての日付を埋められるか心配でしたが、近代を中心にカレンダーができてしまいました。梅雨から秋には台風と洪水、冬は火災と豪雪、そして一年を通して地震や噴火の危険があり、日常生活と災害は隣り合わせだということがわかります」(岩田教授)
ところが、これだけ災害の多い国に暮らす日本人なのに、喉元過ぎれば熱さを忘れる性質で思いのほか「備え」をする人は実は少ない。内閣府の調査によると、日頃から防災意識を持ち、日常的に備えている人はわずか4割。34歳までの若い世代は3割程度だという。
出典:2016年内閣府防災担当「日常生活における防災に関する意識や活動についての調査結果」
技術が低く、人口も少なかった100年程前までは自然の地形を利用し、安全な場所を選んで生活の場としていた。ところが高度成長期を境に、堤防や川の排水機能を考えながら開発することで、それまで人が住めなかった地盤が軟弱で低い土地でも市街地として活用できるようになってきた。
かつては2〜3年に1度は水害があった土地でも、技術の力で防げるようになったわけだ。
軟弱な土地でも住めるようになったのはいいが、「対策が進むことで人々の想像力が低下して、いざというときに対応できなくなっています。これが問題です。例えば最新の建物では耐震性が上がり、震度6程度の地震であればあまり問題ありません。ところが震度7では大きく損傷することもある。その差に気づいている人が少ないのでしょう。
東日本大震災のときから“想定外”という言葉を聞くようになりましたが、日常ラインを超えるような災害があると、途端に対応できない。だからこそ日常生活の中で備えることが大切なのです」(岩田教授)
すぐに取り入れたい日常生活での備え
「防災」というと非常用持ち出し袋を用意する、避難経路を確認するなど、ちょっとおっくうに感じてしまうのも確か。いったい日常生活に“備え”を取り入れるとはどうすればいいのだろう?
「大災害の前では、ひとりでは何もできません。日頃から家族で行き先を確認しあい、近所の人たちとコミュニケーションをとっておくだけで違います。
また、阪神淡路大震災のときには、家屋倒壊や家具の転倒で6000人以上が犠牲になりました。住宅の耐震基準が上がり倒壊しづらくなっていますが、家の中の対策は住んでいる人の責任です。寝転がってみると、倒れそうな家具・落ちてきそうなモノに気づくでしょう」(岩田教授)
また、これまでの大規模な災害では、電気・ガス・水道といったライフラインの復旧に約1週間以上かかり、東日本大震災の仙台では10日も停電が続いた。このことを考えると、水や食料、電池などを備蓄して最低でも「一週間、自活できる」ことが理想。
「缶詰やレトルト食品は長期間保存できて、日常的にもおいしく食べているものです。ちょっと多めに備蓄して、ときどき消費して期限切れにならないようにする。ローリングストックというのですが、余裕をもって備え、日常生活に取り入れると無理なく防災アクションをとれます」(岩田教授)
防災に役立つアウトドア用品
さらに「アルファ化米や缶詰はキャンプでも使いますよね。アウトドア用品には防災に役立つものがいろいろあるので、備えておくのもいいでしょう」と続ける。
アウトドア用品は、屋根のない場所で快適に生活をするための道具。ライフラインが止まった場合でも、暑さ・寒さをしのぎ、暗闇の不安を解消するのに役立つものばかりだ。テントなど一式そろえるのは大変でも、ライトやバーナーを備え、たまにはデイキャンプをして楽しみながら備えておくとよさそうだ。以下にいくつか例をあげてみよう。
夜間の避難で役立つのが、小さくてもパワフルなライト。手に持って前を照らすほか、吊り下げて広範囲に照らせるものだと安心感が違う。少々重くてもスマホを2〜3回充電でき、モバイルバッテリー代わりとしていつも身近に置いておけるものもある。
(ライト:ルーメナー/ルーメナーⅡ)
火災の心配がない開けた屋外でなら“発電する”焚き火台も頼れる存在だ。発電した電気は焚き火の燃焼を助ける内蔵ファンで使用されるが、余剰電気は本体に蓄電され、焚き火をしていないときでもUSBケーブル経由でライトなど電子機器に充電できる。充電以外でも重宝するギアなので一石二鳥。(焚き火台:バイオライト/キャンプストーブ2)
ガスコンロやIHが使えない状況ではキャンプ用バーナーの出番だ。いろいろなタイプのバーナーがあるが、カセットボンベを使うものがベスト。というのも全体に丸っこいOD缶は他メーカーのバーナーには対応していないが、カセットボンベは汎用性があり、万一の際には他社製バーナーにも使える。(バーナー:スノーピーク/Home & Camp Burner)
災害に強い自宅を備える
岩田教授は「都会に住んでいる人は“災害時には避難所に行く”と考えていますが、必ずしもそれがベストではありません。熊本地震のときには、避難所ではなく公園でテントを張ってアウトドア生活をしている若い家族がいて感心しました。最新の住宅は耐震性にすぐれていますし、自宅に電気や水を蓄えるシステムを備えておけば、避難所ではなく自宅で避難生活を続けられます」ともアドバイス。
ライフラインが止まっていたとしても、自宅であればストレスを軽減できるし、風邪やインフルエンザ、新型コロナといった感染予防にも効果がある。もちろん、そのための備えも重要だ。
自宅で電気の備えというと、太陽光発電が真っ先に思い浮かぶだろう。パナソニックでは、太陽光発電と蓄電池を連携させ、効率よく電気を活用する「創蓄連携システム」を用意。太陽光発電で作った電気を使って電気代を抑えながら日々の生活を送り、停電時には照明や冷蔵庫に自動で給電をするというシステムのことで、「創蓄連携システム」は太陽光発電用と蓄電池用のパワーコンディショナを一体化し、効率よく使えるのが特徴だ。
蓄電池用コンバータと蓄電池ユニットの容量・台数を細かく選べるので、使用人数や使いたい家電にあったシステムを設置できる。また、蓄電池ユニットは後から増設できるので、将来、家族が増えたときも安心だ。何よりもうれしいのは一般的な蓄電システムでは使えなかった炊飯器と電気ケトルが同時に使用できること。さらに200Vトランスを追加すれば、エコキュートやエアコンも使えるなど、停電が長引いてもいつもの家電が使え、スマホやテレビ・ラジオからの情報を得られるのは大きなアドバンテージとなる。
●創蓄連携システムに関して詳しくはコチラ→ https://sumai.panasonic.jp/chikuden/
自宅での断水対策で考えられるのは、バスタブに水をためておくことだろう。しかし、一般的なバスタブでためられる水の量は250L程度。トイレ用水だけでも家族4〜5人なら2〜3日で底をつきそうだ。しかし、エコキュートがあればそれも防げる。エコキュートはヒートポンプ技術を利用して、空気中の熱で湯を沸かす電気温水器のこと。パナソニックの「エコキュート」は、外出先からスマホでお湯張りや追い炊きができるだけではない。常時、貯湯タンクに水がたまっている状態なので、たとえば貯湯タンク容量が370Lであれば、ポリタンク18個分の生活用水を確保できる計算だ。あらかじめバスタブに湯をためておけば、さらに余裕が生まれる。もちろん、貯湯ユニットは震度7相当に耐える設計だ。
大雨や暴風などの気象警報が発令されると自動的に湯を沸かし、たっぷりの湯を作ってくれる「エマージェンシー沸き揚げ(業界初)」を利用すれば、冬でもお湯で洗い物ができる。創蓄連携システムと組み合わせることで、長期の停電時でも湯を沸かせるなど、ただの給湯器とは一線を画した防災設備と言える。
●エコキュートに関して詳しくはコチラ→ https://sumai.panasonic.jp/hp/new/index.html
パナソニックによると災害時の備えは停電、断水だけではないという。阪神淡路大震災の火災では、その6割が停電が復旧したときにおきる通電火災が原因だった。停電後の避難にはブレーカーを切る必要があるが、イザというときにそこまで気が回らないものだ。
パナソニックの「地震あんしんばん(感震ブレーカー付住宅分電盤)」では震度5以上を検知すると、避難用照明を確保するため3分間の猶予があり、その後、ブレーカーが強制遮断する。避難が必要なとき、ブレーカーのことを気にせず行動できるというわけだ。ほかにもほかの部屋と連動する火災警報器、保安灯、雷サージの侵入をカットする避雷器など、災害に備える設備はまだまだある。
災害の多い日本では、明日、自分が被災者になるかもしれないという気持ちを持ち続けることが重要だ。いざというときに助け合えるよう地域の人と積極的に交流したり、缶詰やレトルト食品、アウトドア用品を使って災害時に備えるなど、すぐにでも取りかかれることもたくさんある。ウィズコロナ時代の「新しい生活様式」で否応なくライフスタイルを見直すことになった今。生活を改めるなら「日常的な防災アクション」も取り入れてみてはどうだろう。そして、さらに一歩進んで、自宅が家族の避難所となるよう自宅の設備を見直せば、災害時でも落ち着いて行動できそうだ。
取材・文/大森弘恵