DIME MAGAZINE
近年、働き方改革によって様々な企業に取り入れられるようになった在宅勤務。徐々に広まりつつある勤務形態ではあるが、まだまだその実情を理解しているという人は少ないのではないだろうか。今回は、在宅勤務のメリット／デメリットを紹介していく。
在宅勤務ってどんな働き方？
そもそも在宅勤務とはどういった勤務形態なのだろうか。詳しく見ていこう。
出勤しないで自宅で作業!? 在宅勤務とは！
在宅勤務とは、会社に出勤せずに自宅を就業場所として勤務する形態を指す。近年は自宅にいながら、同僚や上司とチャッツールやテレビ電話を用いてコミュニケーションをとり、業務に滞りのないように自宅で就業できるようにシステムを整備している会社が増えているのだ。
育児をしながらでも勤務できちゃう!?
在宅勤務が推奨されてきている要因の1つとして挙げられるのが、女性が結婚や出産を機に会社を早期退職してしまうのを防げる可能性があるため。これまで、早期退職をせざるを得なかった女性に新たな選択肢を与えられるのだ。会社としても、早期退職してしまう女性に、在宅という形で仕事を続けてもらえると、新たな人材に割くコストも時間も削減できるため、お互いにいい面が多いと考えられるだろう。
在宅勤務はテレワークの一種
働き方改革によってよく聞かれるようになった「テレワーク」という単語。テレワーク＝在宅勤務と捉えている人も一定数いるようだが、これは間違い。テレワークとは、インターネットなどを活用して勤務時間や勤務場所にとらわれずに柔軟に働く方法の総称を指している。在宅勤務とは、テレワークという業務形態の中の1つなのだ。
在宅勤務のメリットは？
では、在宅勤務のメリットとデメリットを紹介していこう。
通勤時間をカットしてプライベートを充実！
在宅勤務をするメリットの1つは、通勤時間を短縮できるという点だろう。通常、人によっては1時間以上かかってしまう通勤時間をカットでき、プライベートに割く時間を増やせるだけでなく、仕事も効率的に行えると考えられる。女性の社会進出が進み、共働きの家庭が増えている現代では、通勤時間を家事や育児に充てられるというのも、時代に則したメリットだといえる。
効率や生産性の向上が見込める
オフィスで勤務していると、急な打ち合わせや会議などで業務が滞ってしまう場合がある。在宅勤務であれば、こういった中断を減らせるだろう。業務に集中できるため、効率があがり生産性の向上に繋がると考えられている。
在宅勤務の採用は会社にもメリットがある!?
在宅勤務は、従業員だけでなく会社にとってもメリットがあるだろう。従業員が自宅を仕事場とすると、支店や営業所の縮小が可能となり、オフィスコストの削減につながる。
また、少子高齢化が進む日本では、将来的に大規模な人員不足が予想される。在宅勤務などの柔軟な勤務形態を採用し、従業員が働きやすい環境を整えるのも、会社にとって必要な動きだろう。
在宅勤務のデメリット
もちろん、在宅勤務にはまだまだ改善していかなければならないデメリットがある。
仕事とプライベートの線引きが難しい
自宅で仕事をするという性質上、仕事の時間とプライべートの時間に明確な線引きができなくなってしまう懸念がある。家事、育児の間に仕事をする場合、その都度準備や集中するための時間が必要となってしまう可能性があり、効率が低下してしまうかもしれない、結果として、会社に出勤するよりも長時間の労働が必要となってしまう場合も考えられる。
評価基準がこれまでと違ってくる
在宅勤務では、会社が在宅勤務者の業務の進捗を結果で確認するしかない。これまで仕事に取り組む姿勢や勤務態度も評価の対象にしていた会社にとっては、結果だけの判断を強いられても難しいだろう。
コミュニケーション不足に陥る危険性
インターネット上のチャットツールやテレビ電話での会議などはできるものの、直接顔を合わせる機会がほとんどないので、在宅勤務はコミュニケーションが滞ってしまう危険性がある。ちょっとした確認事項なども、ネットを通じて行わなければならず、どちらかが席を外しているとレスポンスがすぐに得られないのは問題だろう。
勤務管理が複雑
在宅勤務者がいつ働いているのか、が分かりにくくなってしまうという問題点もある。勤務時間とプライべートの線引きがあいまいになってしまうと、会社としても勤務の管理をするのが難しくなってしまい、正当な残業代などが得られなくなってしまう危険性がある。
在宅勤務を導入する際のポイント
では、会社が実際に在宅勤務を取り入れる際には、どういった点に気を付ければいいのだろうか。
評価の基準を明確にする
在宅勤務者が不当な評価を受けてしまうのを避けるために、評価の基準をしっかりと定め、それを全社員で共有しなければならないだろう。在宅勤務者とオフィス勤務者の間で、評価に不平等が生まれてしまわないように注意が必要だ。
徹底した勤務管理を
会社として、日々の勤務開始時間と終了時間を確実に確認し、勤務管理を徹底しなければならない。在宅勤務を行う本人にも、自分の勤務時間を明確にする努力が求められる。
※データは2020年3月上旬時点での編集部調べ。
※情報は万全を期していますが、その内容の完全性・正確性を保証するものではありません。
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文／佐藤 文彦
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