内省によって改善が生まれる
社員個人の意思でオンライン秘書サービスを契約することはできないかもしれませんが、こういったサービスの存在は社内で共有してみてください。効率化を促すサービスを社内で共有することで社内評価が上がり、より「責任と自由」をもらえることになり、自分でコントロールできる領域(内円)が広がります。
500社以上の企業を見てきて、仕事を最も効率化するのは、止めることを決めることです。
「効果」と「実現可能性」の2軸で意思決定する方法「ペイオフ・マトリクス」を使って、個人の業務を棚卸ししてみましょう。効果とは実行することで得られるインパクトの大きさ、実現可能性とはそれが実現する可能性の大きさを指します。
どの業務に注力するか評価するフレームワーク:ペイオフ・マトリクス
ポスト平成AI時代に生き残れるのは、必要なことだけをする人材です。定型業務はAIや優秀なアシスタントに任せて、人はゼロから新たなものを生み出す創造力、新しいことや困難への適応力(レジリエンス)、新しいことを受け入れる柔軟性といった要素を身に付けていかないといけないのです。自分の将来を考えて、やめることを決めましょう。
文/越川 慎司
(株)クロスリバー代表。(株)キャスター執行役員。元マイクロソフト役員でofficeビジネスの責任者。2017年に起業し、企業の働き方改革や海外進出を支援。週休3日で新しい働き方を実践中。『新しい働き方』『働きアリからの脱出』著