DIME MAGAZINE
働く人の約58.3％が、強い不安・悩み・ストレスを持っているという時代（H29年労働安全衛生調査（実態調査））、職場で“メンタル不調”という言葉を聞く機会も増えていると思います。今回は、1万人以上の働く人たちと面談をしてきた産業医の立場から、あなたの同僚が“メンタル不調” 、そして“メンタル不調による休職”になってしまった時に、ぜひあなたに知っておいてほしい３つの大切なポイントについてお話しさせていただきます。
１.“メンタル不調”を正しく理解する
メンタル不調やメンヘルという言葉が流行っています。メンタルヘルス、つまり、精神的健康が不調であるという意味でしょうが、実際にメンタル不調とは何でしょうか。うつ病、適応障害、パニック障害…、色々な病名があります。が、そのひとまとめがメンタル不調だと私は考えます。産業医の立場から別の言葉で言うならば、「精神的要素が主とする原因で業務上に影響を及ぼすほどの医学的状態にあること」でしょう。
医学的な状態とは、症状があるということですが、１つの症状で１つの病気（病名）と診断されるほど、人間の体は簡単ではありません。また、必ずしも症状があれば重症というわけでもありません。メンタル不調の人の中には、働くことができる人も、できない人もいます。不調の程度によって、また、その業務の難易度によって、働けるのか否かが決まってきます。
その中で、その人の業務を遂行するに十分ではない健康状態を、私は、「病気」と考えます。ですので、同じようなメンタル不調でも、おそらく飛行機のパイロットとサラリーマンでは、「病気」の線引きは異なるでしょう。
２.主治医の診断書よりも、会社はどの程度働けることを期待しているのか
業務が遂行できなくなったメンタルヘルス不調者は休職します。すると、会社から距離を取ると、多くの人が2-3ヶ月後には少し元気になります。ストレス源だった会社から距離をとったわけですから、ある意味当たり前のことです。しかし、ここで、焦りの気持ちからすぐに復職をと言い出す方が必ずいます。そして、主治医に無理やり頼み込んで、復職可能と書いた診断書を持ってきます。私の経験上、このような焦りからの復職は、うまくいくことがほとんどありません。
うまくいく復職のためには、復職より前に、休職社員が知っておいたほうがいことがあります。それは、主治医から復職の診断書を持ってくることではなく、会社は復職する社員にどれくらいの「元気」、つまり、どれくらい働ける状態であれば復職を望むのかを知ることです。会社により、半日勤務（４時間勤務）や週３勤務、通常勤務（9-17時勤務を週５回）など、会社独自のやり方がありますので、ぜひご確認ください。そして、必要であれば休職中の同僚に教えてあげてください。
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