職場での暴力への対処法

■連載／あるあるビジネス処方箋

　前回、女子体操のパワハラを取り上げたが、今回は「暴力」という観点でとらえてみたい。この場合の「暴力」は、上司が部下を殴ったり、蹴ったりする場合を意味する。その逆もあるのかもしれないが、私が取材をしている限りでは、上司が部下を殴ったり、蹴ったりするケースのほうが多い。このような社内暴力がなぜ、発生するのかを考えてみたい。

１、上司は損得で判断し、殴る

　上司は、衝動的に部下をいきなりは殴らない。殴る部下のふだんの言動、勤務態度や仕事の実績、上司である自分との力関係、職場の状況や雰囲気、周囲の社員、社内の風土や態勢などを広い視野で冷静に考えたうえで殴っている可能性が高い。損得を考え、自分にとって不利がないと判断したから殴るのだ。自分が被害を受ける場合はまず殴らない。上司にも家族がいるし、守るべきものがある。

　たとえば、殴ろうとした部下がほかの上司を殴り、意識不明になるほどの重傷を負わせていたとするならば、上司は手を出さないはずだ。自分が殴り返される恐れを感じるからだ。あるいは、社長や役員が社内暴力を繰り返し禁じる発言をしていたり、実際に殴った管理職を厳しく処分し、降格にしたりしている場合も、部下を殴ることはしないだろう。

　このあたりのことが、今なお勘違いされている。上司が部下を殴ると、労働学者などは「成果主義のもと、ノルマなどで厳しく追い込まれ、ストレスがたまり、部下を殴った」とする。なぜか、決まってノルマや成果主義をやり玉に挙げる。しかし、そこまで言い切る根拠をいつまでも提示しない。

　私は、社内暴力の背景に成果主義を持ち出すのは説得力がない、と前々から考えている。成果主義が浸透している職場は多いが、そのようなところで必ずしも暴力があるわけではない。あるいは、基本給に占める年功給の比率が高く、社員間の競争がし烈とは言い難い職場であろうとも、暴力はある。

　部下を殴る上司を観察していると、極めて冷静に、慎重に考え抜いたうえで殴っている可能性が高い。暴力が許される風土や態勢になっていることこそが、問題であるのだ。