DIME MAGAZINE
総合人材情報サービスのアイデムは、総合求人サイト『イーアイデム』を通じて求人に応募した会員を対象に仕事探しに関する調査を実施。週当たりの希望勤務時間や「週休3日制」の運用方法など、結果をグラフにまとめて発表した。
週当たりの希望勤務時間、正社員では40時間以上が83.3％
求人に応募した人に週当たりの希望勤務時間を聞いたところ、全体では「40時間以上」が36.6％、「11～20時間」が28.5％、「21～30時間」が14.7％、「10時間以下」が10.4％、「30～39時間」が9.0％となった。
希望の雇用形態別にみると、「正社員」では「40時間以上」が83.3％で、8割以上となった。いわゆる、フルタイムでの勤務を希望している人が大半であることがわかる。
「パートまたはアルバイト」を希望する人では、最も多かったのが「11～20時間」が44.7％、次いで「21～30時間」が19.7％となっている。
パートまたはアルバイトでの勤務を希望する人には、扶養の範囲内での勤務を希望する人も多いが、「40時間以上」を望む人も一定数おり、一概に短時間を望んでいるわけではないようだ。
「契約社員または嘱託社員」や「派遣社員」を希望する人では、「40時間以上」を希望する割合が半数以上だった。正社員を希望する人でなくとも、より多くの時間働きたいという声は少なくないことがわかる。
■希望の週休3日制の運用方法は「給与維持型」
近年、正社員採用の労働条件に週休3日制を採用する企業が増えてきた。ただ週休3日制と言っても、実際は運用方法が複数ある。求人に応募した人に、週休3日制の運用方法は次のどの形が理想かを質問した。
質問した内容は、週休2日制を取り入れている場合の一般的な給与・労働時間と比較して、休んだ日数分の給与は支給されない「給与減額型」、給与は据え置きだが総労働時間は変わらず出勤日の労働時間が伸びる「総労働時間維持型」、給与据え置きかつ1日の労働時間も変わらない「給与維持型」の3択。
全体で最も多かったのは「給与維持型」の64.9％、次いで「総労働時間維持型」の19.9％、「給与減額型」の15.2％となった。希望の雇用形態別にみると、「正社員」を希望する人では「総労働時間維持型」（25.9％）が、全体で見たときよりも割合が高くなっているようだ。
■求人に応募した理由〜正社員希望の場合
求人に応募した、正社員雇用を希望する人に、自身が応募した求人を選んだ理由を聞いた（複数回答）。
最も多かったのは「自宅から通いやすいから」が51.9％、次いで「希望する仕事内容だから」が38.0％、「能力や経験を活かした仕事ができそうだから」が33.3%となった。
性別との関係をみると、「男性」のほうが「女性」よりも「能力や経験を活かした仕事ができそうだから」が7.5pt、「正当に評価される仕組みがあると感じたから」が6.7pt高くなった。
今まで培ってきた力が発揮できる仕事に応募した人が多くいることがわかる。
一方、「女性」のほうが「男性」よりも「残業時間が少なそうだから」が11.2pt、「休日・休暇が取得しやすい環境だと思ったから」が10.0pt、「雇用形態転換制度（正社員⇔パート等）があるから」が8.7pt高くなった。私生活との両立を考慮した仕事に、男性よりも支持が集まっているようだ。
■求人に応募した理由〜パート・アルバイト希望の場合
求人に応募した、パートまたはアルバイト雇用を希望する人に、自身が応募した求人を選んだ理由を聞いた（複数回答）。
最も多かったのは「自宅から通いやすいから」で52.5％、次いで「希望の勤務時間数・日数が選べるから」が39.4％ 、「希望の勤務時間帯だから」が37.8％ となった。
性別との関係をみると、「男性」のほうが「女性」よりも「すぐに働き始められそうだから」が8.9pt、「能力や経験を活かした仕事ができそうだから」が8.5pt高くなった。取り急ぎ仕事ができる環境を求めている人や、自身の能力が活かせる職場に応募した人が多い。
一方、「女性」のほうが「男性」よりも「扶養の範囲内で働けるから」が16.7pt、「希望の勤務時間帯だから」が15.9pt高くなった。勤務時間や収入など、働ける範囲に制限がある中で、従事できる仕事を探していることがわかる。
調査・分析担当者の解説
12月と1月のアンケートでは、「週休3日制」についてききました。
近年少しずつ週休3日制を取り入れる企業が増えています。運用方法は様々ですが、これについて求職者側はどの型（給与減額型、総労働時間維持型、給与維持型）が理想かきいています。
全体では「給与維持型」が64.9％で半数を超える結果となりました。
年代別にみると、「30代以下」では「総労働時間維持型」が32.9％と、他の年代と比べて高い割合となっています。一概には言えないものの、近年、若者の間では成長機会を見出せない「ゆるブラック企業」を避ける傾向もあります。
仕事時間をきちんと確保し、自己成長に繋げたい層も一定数いるのかもしれません。
調査概要
調査対象／総合求人サイト『イーアイデム』の会員で、2023年12月1日～2024年1月31日の期間に『イーアイデム』から求人に応募した人
調査方法／インターネット調査
調査主体／株式会社アイデム
調査期間／2023年12月2日～2024年2月5日
有効回答／558名
構成／清水眞希
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