DIME MAGAZINE
新型コロナが流行した2020年に急速に普及が進んだモートワーク。一時はこのままスタンダードな働き方になると思われたが、コロナ禍の収束とともにオフィスへの回帰が始まり、今では「出社100％」を求める会社も珍しくない。
こうした労働環境の変化を、ビジネスパーソンたちはどのように捉えているのだろうか？
転職サービス「doda」はこのほど、22～59歳のビジネスパーソン15,000人を対象に「リモートワーク・テレワークの実態調査」を実施し、その結果を発表した。
約半数の人が、勤め先の会社でリモートワークが「認められている」と回答
現在勤めている会社でリモートワーク・テレワークが「認められている」と回答した人は全体の51.2％で、「認められていない（37.7％）」を上回った。
また「認められている」と回答した人が実際にリモートワークを行っているかについては、「実施している（27.4%）」「制度上は認められているが、現在は実施していない（23.8%）」という結果になった。（【図1】参照）
「認められていない」と回答した人の中で、「制度上、期間限定で認められたことはあるが、直近3カ月（2023年6～8月）は認められていない」と答えた人に対して、認められなくなったタイミングについて尋ねたところ、「新型コロナウイルス5類移行後（2023年5月～）」と回答した人が23.7％で最多となった。
この結果から、新型コロナウイルスが5類へ移行したことをきっかけに、リモートワークから出社に切り替える企業があることがわかった。
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