DIME MAGAZINE
80%の企業が自社のパーパスを定義
80%が自社のパーパスを定義しているという結果になった。
自社のパーパスを定義している企業に、パーパスの社内浸透度について聞くと「日常業務に落とし込まれ浸透している（44%）」「パーパスを決定して社内へ啓蒙しているが広まっていると感じない（29%）」「パーパスを決定しているが特に広める活動までできていない（25%）」「分からない（3%）」という結果に。54%の企業がパーパスの社内への啓蒙活動に課題を抱えていることがわかった。
パーパスを定義している企業に、選考過程でどの程度パーパスへの共感を重視しているか聞いたところ、「かなり重視している（45%）」「比較的重視している（45%）」「比較的重視していない（9%）」「全く重視していない（1%）」となり、パーパスを定義しているほぼすべての企業が選考過程でパーパスへの共感度合いを重視しているという結果に。
選考過程でパーパスへの共感度合いを重視している企業に話を聞いたところ、「パーパスに共感していると、業務を⾃分ごと化して自主的に進めることができる。
また社内全体で目指す方向性が決まっているので、課題に直面した際にもチームで一丸となって解決に向けて動けている（IT業界）」といったコメントも見受けられた。
パーパスを定義している企業に、選考過程でスキルよりもパーパスへの共感度合いを重視することがあるか聞いたところ「新卒採用の場面においてのみある（10%）」「中途採用の場面においてのみある（23%）」「新卒採用の場面においても中途採用の場面においてもある（53%）」「全く重視していない（11%）」「その他（3%）」という回答結果に。8割以上の企業が、選考過程において、スキルよりもパーパスへの共感度を重視していることが明らかになった。
パーパスを定義している企業とそうでない企業に、コロナ禍の影響で地元出身者と他都道府県出身者の採用のしやすさに変化はあったか聞いたところ、「全体的に採用しやすくなった」割合について、定義している企業は63％、定義していない企業は21％と、3倍の差が生じる結果に。パーパスと採用難易度に相関関係があることが明らかになった。
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