フルリモートワーカーと毎日出勤する人、幸福度はどっちが高い？

2022.08.12

最初の緊急事態宣言から2年が経過した現在、人々の働き方や価値観はどう変わったのだろうか？

Dropbox Japanはこのほど、日本国内の20歳から69歳の男女1,500名を対象にした「ニューノーマルの働き方」に関する意識調査の結果を発表した。

リモートワークの現状と効果

調査時点において「リモートワークを全く実施していない」回答者は、70.4％の1,056名だった。一方、理想的なリモートワークの頻度を聞いたところ、全体の40％以上が週に1日以上のリモートワークの導入を希望していることがわかった。

図1

リモートワークを実施する層（444名）に対して、満足している点を聞いたところ、「通勤時間などの短縮」（54.7%）、「自分のペースで仕事ができる」（45.9％）、「時間や場所の制約がない（30.2％）」の3項目が上位にあがった。

この傾向は特に女性回答者が顕著で、中でも30代では12～18ポイントほど平均を上回っている（図2）。対して、リモートワークの不満点としては、「プライベートと仕事のメリハリがつかない（30.6％）」「水道光熱費・食費などが上がった（29.7％）」「印刷ができない（24.3％）」が上位にランクインしている。

なお、全体の割合はそこまで高くないものの、性や年代別の特徴が出ている項目としては「仕事と並行して家事や育児をしなければならない（子どもがいる女性の30.4%、30代男性の22.2%）」というのが挙げられる（図3）。

図2

図3

また、リモートワークにおける会社のサポートとして、既に導入されており、充実しているものとして、「チャットやオンライン会議システム（47.1%）」、「ファイルアクセス（36.9%）」、「セキュリティ対策（30.2%）」が上位に挙がった。

サポートが足りていないと感じるものは、「自宅の就労環境を整備するための補助金（30.8%）」、「ワーケーションなど自由な働き方を奨励する制度（25.9%）」、「仕事の成果に基づいて働き方を評価する仕組み（17.3％）」、と続く（図4）。

図4

ワークライフバランスと幸福度

仕事とプライベートのバランスに着目すると、仕事の比重が高い層（ワーク寄り：47.9％）がプライベートの比重が高い層（ライフ寄り：25.5％）の約2倍と、全体的に仕事寄りの傾向が高い結果となった（図5-1）。

ここにはコロナ禍の前後で変化が見られる。コロナを経て現在ではワーク寄りの人は52%から47.9%とわずかに減少、ライフ寄りの人は22.4%から25.5%と微増しており、全体的に若干プライベートを重視する方向に傾いたことがうかがえる。

特に変化が顕著なのは、リモートワークを3日以上行っている層と、経営者・役員クラスで、それぞれワーク寄りの比率が約20ポイント、約10ポイント減少している（図5-2）。

図5-1

図5-2

ワークライフバランスに対する回答者の幸福度は、10段階でともに平均5.3と、コロナ禍前後で変化が見られなかった。現在のワークライフバランスに関する幸福度が高いと回答したのは全体の32.9％（図6）で、コロナ禍以前（30.9%)と比較すると微増している（図7）。

しかし、リモートワーク実施が週3～4日の層は41.1%からセグメント別トップの51.4％、全日の層は30.8%から46.2％と、週3日以上でリモートワークを行う層は、コロナ禍を経て顕著に幸福度が高まっていることがわかる。

図6

図7

「同期・非同期」の意識的な使い分け

「スマートな働き方を創造する」をミッションとするDropboxでは、2020年10月から、全従業員がテレワークを日常業務の基本とする「バーチャル・ファースト」企業としての方針を進めている。

その重要な柱のひとつとして、「同期・非同期」を意識的に使い分けるコミュニケーションのスタイルを推奨中だ。同期とは、対面やオンラインのミーティング、電話、チャットツールなどによって同じ時間を共有する、リアルタイムのコミュニケーションを指す。対して非同期とは、個々が都合のよいタイミングでコミュニケーションに参加することで、例としてはメールやチャットツールでのやりとり、電子掲示板などがある。

今回、この「同期・非同期」という観点から理想的なコミュニケーションについて回答者の嗜好を調べたところ、全体的な傾向として社内では同期を優先したいと考える傾向が強い結果（52.5％、図6）となった（社外は39.3％、図9）。

図8

図9

意識的に「同期・非同期」を使い分けているかどうかについては、「どちらともいえない」と回答した人の割合が41.4％ともっとも多かったものの、すでに37.4％が意識的な使い分けをしていることも明らかになった。

年代別では20代に意識して使い分ける傾向が強くみられ、男女それぞれ44.5%、49.1%だった（図10）。また、役職別で61.1%と突出している部長層では、会議を主催する際にも「会議の目的を明確にしておく」「設定時間内に終わらせる」「本当に必要な人だけに参加してもらう」など、効率的に進行するために様々な項目を意識していることがわかる（図11）。

さらに、転職の際には、特に20代が同期・非同期の働き方について、自分とスタイルの合う企業を意識して選ぶ傾向が高く、70.9％にのぼった（図12）。既にリモートワークを行っている層でも同様の傾向がみられる。

図10