DIME MAGAZINE
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会社員であれば年に1回は健康診断を受けられます。健康診断の結果は、数日～数週間後に届くのが一般的ですが、もし再検査を告げられたら、速やかに受診したいところです。再検査や経過観察になるとドキリとしますが、対応方法や健康診断結果の意味を知り冷静に対応しましょう。
健康診断の結果はいつ分かる？
体に不調を感じていたら、健康診断の結果をできるだけ早く知りたいと思うのは自然な気持ちでしょう。気になる健康診断の結果はいつに手元に届くのか、一般的な事例に沿って解説します。
数日〜数週間後に届くのが一般的
医療機関によって、健康診断の結果が届くまでにかかる日数は異なります。一般的には数日～数週間後に届きます。ただし、大型連休や年末年始などの休業期間中は長めに時間がかかることがあることを覚えておきましょう。
健康診断の結果は、密封の上、自宅または会社へ郵送されるので、届いたら結果をじっくりと読み込んで、自分の健康状態が今、どのような状況にあるか、項目ごとに適切に把握しましょう。
即日で結果が分かる場合もある
検査項目によっては即日で健康診断の結果を教えてくれる場合があります。しかし、即日通知がオプションになっていたり、そもそも即日対応をしていない医療機関もあります。
診断結果を早急に提出する必要がある場合など、急いでいるときは、即日で通知をくれる病院を探し出し、あらかじめ申し出ることでトラブルを回避することができます。
また、手書きの診断書の即日発行については多少時間がかかるケースが大半ですので、時間に余裕を持っておくと安心です。
病院や検査項目によって、違いがあるので、医療機関のホームページでよく確認するようにしましょう。
健康診断の再検査が必要になったら
健康診断を受けた結果、再検査が必要だと分かったら、速やかに受診することをおすすめします。再検査と精密検査の違いや経過観察を告げられたときの対応方法を解説します。
放置するのは危険！健康診断で再検査になった時の費用や病院の選び方
再検査は必ず受診しよう
会社は、従業員に年1回の健康診断を受けさせることが『労働安全衛生法』で義務付けられています。診断の結果、再検査が必要だと通知されることがあります。再検査は任意になり、会社に実施の義務はありませんが、保険診療が可能ですのでできるだけ受診しましょう。
病気の早期発見・早期治療のためには再検査を速やかに受診するのが望ましく、会社は労働安全衛生法で従業員の健康に留意する必要があると定められています。産業医がいる場合は相談して指示を仰ぎましょう。
参考：労働安全衛生法 第7章 健康の保持増進のための措置（第64条－第71条）｜安全衛生情報センター
健康診断を行なうのは会社の義務、費用は会社負担が基本！オプションや再検査の負担は？
再検査と精密検査の違い
『再検査』と『精密検査』のどちらも耳にしたことがあるでしょう。いずれも、もう一度検査が必要なことを指すのですが、正確な定義には違いがあるので確認しておきましょう。
『再検査』は、健康診断で異常な数値が検知され、もう一度確認が必要な際に通知されます。
一方、『精密検査』は、健康診断で検出された異常値がどのような原因疾患によって引き起こされたのか、治療が必要なのか確認するためのものです。
『再検査』と『精密検査』については、受診する医療機関は基本的に任意です。もし、健康診断を受けた医療機関とは別のところで受診するなら、紹介状が必要です。
経過観察と言われたら
経過観察と言われたら、健康診断の結果に記載された医師の指導内容に従って、生活習慣の見直しを行いましょう。
経過観察は、治療が必要というレベルではないにせよ、問題がないというわけでもないグレーゾーンにあると言えるので、予備軍としての自覚を持って不摂生を正していくよう自覚しましょう。
生活習慣に関しては、健康診断の結果が郵送されたときに、生活習慣の改善に関するガイドブックが同封されていることがあります。よく内容を確認して、できることから実践することをおすすめします。
せっかくの機会でもあるので、経過観察というグレー判定を受けたのなら、黒に近づけないために、現在の生活習慣を見直していきましょう。
健康診断の結果を相談したい場合
健康診断を受診して、再検査や精密検査、異常値という結果になったら、どう対処したら良いのでしょうか。自覚症状があったり、結果に不安を感じたりすることがあれば、医師または保健師による保健指導を受けるのがベターです。
保健師等の指導を受けられる場合がある
会社で実施した健康診断の結果については、医師や保健師による保健指導を受けることが可能です。
法律によって、会社は健康の保持に努める必要がある従業員に対して保健指導を行うように努めなければならないと定められており、必要に応じて適宜利用しましょう。
医師や保健師は、業種や勤務形態など従業員の特徴に合わせた健康管理をサポートしてくれるので、気になることがあれば相談をおすすめします。病状以外にも心身にストレスを感じる場合にはカウンセリングを用意している企業もあります。
加入している健康保険組合に確認
健康診断後の保健指導・健康相談を受けるには、まずは加入している健康保険組合に確認すると良いでしょう。
例えば、以下のような保健指導・健康相談を行っているところがあります。
- メタボリックシンドロームに着目した特定保健指導
- 健康相談室の無料開放
- 食事改善方法の提案
- 乳がん自己検診法ミニ講話
- 生活習慣病に関する正しい知識を深める講演会
健康保険組合によって、違いがあるので、どんなことが行われているかチェックして、必要であれば受けてみましょう。
自治体や専門機関に相談
自治体や専門機関に相談するという選択もあります。相談先としては、保健所や市町村の保健センター、精神保健福祉センターなどが挙げられます。
再検査の不安について一人で抱え込むより、誰かに話を聞いてもらうことで気が楽になることも多いでしょう。相談先は多くあるので、健康に関する悩みは、できるだけ早く解決することをおすすめします。
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構成／編集部
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