DIME MAGAZINE
転職を考える時、「今、企業ではどのような人材が不足しているのだろう」と気になる人もいるのではないだろうか？
そこでdodaはこのほど、組織や事業の状況を把握している管理職、経営者・役員2,000人を対象に「人材不足の実態」について調査し、その結果を発表した。
人材不足の課題を感じている企業は 71.8％
組織や事業の状況を把握している管理職、経営者・役員2,000人を対象に、正社員の中途採用で確保したい人材について調査したところ、71.8％が人材不足・人手不足に「課題がある」と回答した。
内訳を見ると、最も多かったのは「やや課題がある」の40.2％で、「非常に課題がある」の31.6％が続いた。両者を合わせると71.8％となり、多くの企業が人材不足を課題として認識していることがわかる。
一方、「あまり課題はない」は10.4％、「課題はない」は12.5％で、合わせて22.9％となった。このように、人材不足の状況には企業によって差があることもうかがえる。
業種別に見ると、「課題がある」と回答した割合は、「メーカー（機械・電気）」が80.8％と最も高く、以降は「エネルギー（電力・ガス・石油・新エネルギー）」（79.1％）、「運輸・物流」（77.7％）、「メーカー（素材・化学・食品・化粧品・その他）」（77.0％）、「金融」（74.9％）が続いた。
最も低い「旅行・宿泊・レジャー」でも60.4％となっており、割合に違いはあるものの、幅広い業種で人材不足が課題となっていることがわかる。
人材不足を感じている理由は？
正社員の中途採用に関する人材面の課題として、人数の確保と要件を満たす人材の確保のどちらがより大きいかを聞いた。その結果、「十分な人数を確保できないこと」が35.6％、「どちらかといえば、十分な人数を確保できないこと」が31.3％となり、合わせて66.9％が人数の確保をより大きな課題として挙げた。
では、人材不足が生じている背景として、どのような事情があるのだろうか。結果を見ると、最も多かったのは「必要なスキルを持つ人材が採用できない」（45.4％）で、「若手人材の採用が難しくなっている」（39.5％）、「人材育成に時間を要し、必要なスキルを持つ人材を十分に確保できない」（29.0％）が続いた。
このように、多くの企業が人数の確保をより大きな課題として挙げている一方で、その背景として最も多かったのは、必要なスキルを持つ人材を採用できないことだった。人数とスキルは、一見すると別の問題に思えるかもしれない。しかし、調査結果からは、企業が求める経験やスキルを持つ人材を採用できず、結果として必要な人数も確保できていない状況がうかがえる。
具体的に不足していると感じる人材を聞いたところ、最も多かったのは「即戦力として活躍できる経験者」の40.0％となった。次いで「次世代を担う若手人材」が35.2％、「長期的に定着・活躍できる人材」が34.9％となっている。
そのほか、「業務を担う一般社員・メンバー層」（28.0％）、「高度な専門スキル・専門知識を持つ人材」（24.5％）、「マネジメントを担う管理職・リーダー層」（19.8％）も一定数見られたことから、企業によって、現場を支える人材から専門人材、管理職層まで、幅広い層で不足が生じていることがわかる。
業種別に見ると、「建設・プラント・不動産」や「メーカー（機械・電気）」などでは、「即戦力として活躍できる経験者」と答えた人が最も多くなった。一方、「メーカー（素材・化学・食品・化粧品・その他）」「運輸・物流」「小売」などでは「次世代を担う若手人材」、「金融」では「長期的に定着・活躍できる人材」が最多となった。
全体では即戦力となる経験者の不足が目立った一方で、若手人材や長期的に活躍できる人材など、必要とされる人材の経験や年代、役割は、業種によって異なることがうかがえる。
人材不足への対応は進む一方、企業間で取り組み状況に差も
企業は、採用の強化だけでなく、採用対象の拡大や待遇の改善、既存社員の活用、業務改善など、あらゆる方法で人材不足への対応を進めている。
正社員の人材不足の改善に向けて実施している、または実施の動きがある取り組みを聞いたところ、最も多かったのは「中途採用で経験者を積極的に採用」（51.1％）で、「給与や待遇の改善」（30.9％）、「中途採用で未経験者を積極的に採用」（30.2％）、「中途採用について、採用条件を緩和している」（23.7％）が続いた。経験者採用を強化するだけでなく、未経験者の採用や採用条件の見直しによって、人材確保の間口を広げる動きもうかがえる。
また、採用以外の面では、「人材配置・異動の見直し」（12.2％）、「業務の標準化・マニュアル化」（10.2％）、「DX・自動化の導入」（10.2％）など、既存社員が力を発揮しやすい配置を検討したり、業務の効率化を進めたりする企業も見られる。
なお、「分からない、特に施策は行っていない」は13.3％となった。人材不足に対して複数の施策を進める企業がある一方で、具体的な取り組みに至っていない企業もあり、対応状況には差があることがわかる。
人材不足の今後の見通しについては、「現状と同程度の状態が続く見込み」が37.3％で最も多く、「今より深刻化する見込み」の17.0％と合わせると54.3％で、半数を超える結果となった。
これに対し、「1年程度で改善する見込み」は6.8％、「数年以内に改善する見込み」は22.7％で、合わせて29.5％となった。
人材不足への対応は進められているものの、多くの企業は短期間での解消には至らないと見ていることがうかがえる。
doda 編集長解説
今回の調査では、多くの企業が人材不足を感じている中で、抱えている課題は一様ではないことが分かりました。不足している人材は、即戦力となる経験者、若手人材、長期的に定着・活躍できる人材など、企業や業種によって異なります。そこで企業側も、新たな人材の確保に向けて、経験者採用の強化や未経験者の採用、採用条件の見直しなどを進めています。また、既存社員の定着や職場全体の生産性の向上のために、待遇改善、人材配置の見直し、DX・自動化といったさまざまな方法でも対応を進めています。
ただし、採用の間口を広げる動きがあるからといって、転職が一律に容易になっているわけではありません。転職市場では、2025年後半ごろから企業が求める人材要件に変化が見られています。コロナ禍の収束後、未経験者採用などを積極的に進めた企業の中には、採用後の育成や戦力化に想定以上の時間がかかったと感じる企業もありました。そのため、未経験者を採用して育成する企業がある一方で、求める要件に合わなければ無理に採用しないという姿勢も見られます。
2026 年 9 月の「転職求人倍率レポート」によると、求人数は引き続き増加傾向にあることが分かります。売り手市場が続いていることは事実ですが、「人材不足だから採用されやすい」と単純に捉えることはできません。企業は事業環境や将来の人員構成を踏まえ、採用する人材をより慎重に見極めるようになっていると考えられます。生成AIをはじめとするテクノロジーの進化も、企業が求める人材像に影響しています。今後は、これまでの経験を活かすだけでなく、テクノロジーを活用して自分や組織の生産性を高められる人材への注目も強まるでしょう。
転職を考えている方は、市場が大きく変わってから動くのではなく、今のうちから経験やスキル、仕事で上げた成果を棚卸しし、自分の強みを言葉にしておくことが大切です。加えて、同じ業界・職種の求人を定期的に確認し、求められる経験やスキルの変化を把握しておくとよいでしょう。
現職での評価と、転職市場での評価は必ずしも一致しません。今すぐ転職する予定がない方も、ときどき外に目を向けて自分の現在地を確かめ、必要な経験やスキルを身につけておくことが、将来の選択肢を広げることにつながります。
doda編集長 桜井 貴史（さくらい・たかふみ）氏
新卒で大手人材会社に入社し、2016年にパーソルキャリアへ中途入社。25年以上にわたり、一貫して学生のキャリア教育や就職・転職支援、企業の採用支援事業に従事。新卒オファーサービス「dodaキャンパス」の事業立ち上げを牽引し、初代編集長を務める。その後、大学生向けサービスや中途採用領域の法人向けプロダクトの責任者を歴任し、2024年にdoda編集長へ就任。Z世代の就職・転職動向や、社会保険労務士有資格者として雇用問題・労働市場に精通。また事業開発者として同社の事業開発部門の統括や、AIを活用したプロダクト開発にも携わる。
提供元：転職サービス「doda」
＜調査概要＞
【対象者】20代以上の男女。会社勤務の管理職、経営者・役員
【雇用形態】会社勤務（管理職）、会社経営（経営者・役員）
【調査方法】利用調査サービス：QiQUMO
【調査期間】2026年9月2日
【有効回答数】2,000人
出典元：転職を考えている人に知ってほしい 調査から見えた人材不足の実態
構成／こじへい
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