DIME MAGAZINE
2020年のコロナ禍を契機に急速に普及したテレワーク。急拡大期から6年を経た今、一つの働き方としてどれほど定着しているのか？
ネオマーケティングはこのほど、全国20歳以上のテレワーク経験者の男女1,000人を対象に「テレワークの実態と定着」に関するアンケート調査を実施し、その結果を発表した。
現在のテレワークの実施頻度：フルリモート率22.6％、半数超がハイブリッド
現在のテレワーク頻度は、「週5日以上（フルリモート）」（22.6％）に対し、「週3～4日」（16.7％）、「週1～2日」（22.4％）、「月に数回程度」（12.2％）と分散した。
フルリモートが主流とは言い切れず、半数超が出社とテレワークを組み合わせている一方、「現在は全く実施していない」人も26.1％。テレワーク経験後も、働く場所の選択は多様化していることが確認された。
テレワーク実施による仕事の生産性（効率）の変化：40.0％が生産性向上を実感
テレワーク実施後の仕事の生産性について、「上がった」が17.7％、「やや上がった」が22.3％となり、計40.0％が向上を実感していた。
一方、「下がった」「やや下がった」は計10.7％にとどまる。自己評価ではあるものの、テレワークによって生産性が低下したと感じる人は少数で、むしろ向上を実感する人が優勢であることが確認された。
テレワークを実施して良かったと感じること：「通勤時間の削減・ストレスの消失」が54.5％で最多
「通勤時間の削減・ストレスの消失」（54.5％）が最多となり、「自分のペースで仕事に集中できる」（43.8％）、「身支度の時間が短縮できる」（42.2％）が続いた。
移動や準備に伴う“仕事そのもの以外の時間”を減らせることに加え、一人で集中して進める業務が多い人や、電話・声かけなど突発的な中断を避けたい人にとっては、働きやすさにつながっていると考えられる。
テレワークを実施して困った・課題だと感じること：「運動不足」が最多
「運動不足になる」（34.9％）が最多で、「オン・オフの切り替えが難しい」（32.5％）、「光熱費の負担が増える」（30.5％）が続いた。
一方、「同僚等とのコミュニケーションが取りにくい」は25.7％にとどまった。対人面よりも、働く場所と生活空間が地続きになることで生じる自己管理や生活面の負担が、より身近な課題として認識されていることが確認された。
今後のテレワーク継続意向：69.1％が今後もテレワーク継続に前向き
今後もテレワークを続けたいと思うか尋ねたところ、「そう思う」（41.3％）、「ややそう思う」（27.8％）で、計69.1％が継続に前向きだった。一方、「あまりそう思わない」「そう思わない」は計11.1％にとどまった。
運動不足やオン・オフの切り替えといった課題を抱えつつも、テレワーク経験者の多くが働き方としての価値を感じ、今後も維持したいと考えていることが確認された。
コロナ禍初期と比較した、出社・テレワークのルールの変化：「出社回帰」が29.7％で最多、ハイブリッド定着も27.3％
2020年のコロナ禍初期と比べ、「出社回帰が進んだ（テレワークが制限・縮小された）」が29.7％で最多となり、出社への揺り戻しが実態として確認された。
一方、「ハイブリッドワークとして定着した」も27.3％とほぼ同水準。「フルリモートが標準」は8.2％にとどまり、完全な在宅勤務よりも、出社を組み合わせる働き方へ移行している企業が多いことがわかる。
「出社ルール」への納得度：77.9％が現在の出社ルールに納得
現在の「出社ルール」について、「非常に納得している」が25.3％、「ある程度納得している」が52.6％となり、計77.9％が納得していると回答した。
一方、前掲設問【今後のテレワーク継続意向】では69.1％が今後もテレワークを続けたいと回答している。出社ルール自体は受け入れつつも、できればテレワークも維持したいという、現実的な折り合いをつける姿勢が表れていると考えられる。
コロナ禍初期と比較した、テレワーク時の食生活の変化：57.0％が昼食に変化あり
2020年のコロナ禍初期と比べ、テレワーク時の昼食に「特に変化はない」は43.0％にとどまり、57.0％では何らかの変化が生じていた。
中でも「自炊が増えた」が25.8％で最多。運動不足など生活面の課題がある一方、食事では自分で用意する機会が増えるなど、テレワークが日々の食習慣を見直すきっかけにもなっていることが確認された。
転職・就職先選定におけるテレワークの重要度：61.9％がテレワークを重視
テレワークを「必須条件」とする人は21.9％と、5人に1人を超えた。「できればテレワーク可能な職場を選びたい」（40.0％）と合わせると61.9％に達した。
テレワークを一度経験したことで、働く場所の自由が単なる福利厚生ではなく、勤務先そのものを選ぶ条件として定着していることが確認された。
コロナ禍初期と比較した、自身の「幸福度」：41.7％が幸福度向上、週3～5日テレワーク層では52.7％
2020年のコロナ禍初期と比べ、現在の幸福度は「非常に高くなった」が11.0％、「やや高くなった」が30.7％となり、計41.7％が幸福度の向上を実感していた。
特に週3～5日テレワークを実施する層では計52.7％に上り、出社ルールへの納得とは別に、テレワークを取り入れた働き方が生活全体の幸福感と結びついていることが確認された。
＜調査概要＞
調査の対象 ：全国20歳以上の男女・テレワーク経験者
有効回答数 ：1,000人
調査方法 ：株式会社ネオマーケティングが運営するアンケートシステムを利用したWEBアンケート方式で実施
調査実施日 ：2026年8月27日（木）～2026年8月28日（金）
調査実施機関：株式会社ネオマーケティング（東証スタンダード上場）
出典元：株式会社ネオマーケティング
構成／こじへい
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