若年層ほど年収が下がる転職への抵抗感が強い傾向

転職先を選ぶ上で、やりがいや適性、福利厚生はもちろん大事だ。しかしそれ以上に、給与を重視しているビジネスパーソンは多いのではないだろうか？

マイナビはこのほど、直近1年間で転職活動を行った正社員1,500名を対象に実施した「転職活動実態調査（2026年）」の結果を発表した。

転職活動者の27.9％が主な転職動機を「給与」と回答。若年層ほど転職動機における給与の重要度が高い傾向

直近1年間に転職活動を行った正社員に、転職活動を始めた理由を聞いたところ、「給与が低かった（29.4％）」が前年に続き最多となった。

また、「転職活動を行った動機として給与はどれくらい影響していたか」を聞くと、「給与は動機の中でも比較的重要だった（38.1％）」が最多で、「給与は主要な動機だった（27.9％）」、「給与は動機の一つだった（21.3％）」と続き、「給与が動機」の計は87.4％となった。特に若年層で、給与を転職活動の動機とする傾向がみられ、給与は転職を検討する際の重要な判断材料になっていることがうかがえる。【図1、2】

転職時に希望する年収上昇幅は「5％～10％」が33.2％で最多。年代が上がるほど「上昇を特に求めていない」割合が高い傾向

「転職する場合、現実的に期待していた年収の上昇幅はどの程度だったか」を聞いたところ、「5％以上～10％未満（33.2％）」が最も高く、「10％以上～20％未満（20.3％）」と続いた。一方、「上昇を特に求めていない」は19.0％となり、年代が上がるほど高い傾向がみられた。【図3】

約7割が「年収が下がる転職は受け入れられない」。若年層ほど年収が下がる転職への抵抗感が強い傾向

「転職によって年収が下がる可能性」について、受け入れられるか否かを聞いたところ、「年収が下がる転職は受け入れられない」計は68.6％となった。一方、「年収が下がる場合でも受け入れる」計は31.4％となった。特に、若年層ほど「年収が下がる転職は受け入れられない」とする割合が高い傾向がみられた。

また、「転職する場合、年収がどの程度まで下がることを許容できるか」では、「年収は下げたくない（50.5％）」が最多で、「5％以上～10％未満（18.4％）」「5％未満（14,6％）」と続いた。この結果から、転職によって年収が下がることについて、半数以上が下げたくない一方で、10％未満であれば許容できる層も一定数みられる結果となった。【図4、5】

希望年収に満たない場合でも転職しようと考える条件は、「将来的な収入増加が見込める」が47.6％で最多

希望年収額に満たない場合、どのような条件があれば転職しようと考えるかを聞いたところ、「将来的な収入増加が見込める（47.6％）」が最も多く、「労働時間・働き方が改善する（44.5％）」が続いた。年代別では40 代・50 代で「仕事内容・やりがいが向上する」「人間関係・職場環境が改善する」がともに4 割を超え、年代が上がるほど高い傾向がみられた。【図6】

■調査担当者コメント

今回の調査結果からは、給与が転職活動の理由の一つとして大きな要素になっていることがうかがえました。特に、転職によって年収が下がることに対する抵抗感は強い傾向がありました。転職を検討する人がどれほどの年収額を望むかは業種や職種、年代によっても違いますが、希望額に満たない場合でも、労働時間が減ることや将来的な年収増加が見込める場合には、転職を考える層も一定数みられました。

中途採用を行う企業にとっては、給与水準が求める経験やスキルに見合ったものであるかをよく確認することが重要です。また、求職者に対して、現職の年収や希望額を把握するだけでなく、将来どのような昇給が見込めるか、労働時間や仕事内容について丁寧に示すことがミスマッチの低減に繋がるのではないでしょうか。

＜調査概要＞
マイナビ「転職活動実態調査（2026年）」
調査目的：転職活動の行う人の特徴や心理特性を明らかにすること
調査方法：インターネット調査（外部パネル）
調査対象：正社員として働いている20 代～50 代の男女のうち、直近1 年間（2025 年7 月～2026 年6 月）に転職活動をした人：1500 サンプル
（1）転職者：500サンプル
（直近1 年の間に転職活動を行い、実際に転職した）
（2）転職活動者：1000サンプル
（直近1 年の間に転職活動を行ったが、転職はしていない）
調査期間：スクリーニング調査／2026 年7 月1 日（水）～7 月15 日（水）
本調査：2026 年7 月8 日（水）～7 月15 日（水）
※調査結果は、端数四捨五入の関係で合計が100％にならない場合がある。

出典元：株式会社マイナビ

構成／こじへい