準備ゼロで対応を迫られる「不意打ち英会話」、総務・人事担当者の約半数が経験

近年、人手不足や企業活動のグローバル化などを背景に、外国籍人材の採用が広がり、職場において英語でコミュニケーションを取る機会も広がっている。

そうした中、社内の外国人の同僚からの急な業務相談や問い合わせ対応など、事前に発言内容や英文を用意する時間のない対話の場面が増加傾向にあるようだ。

レアジョブでは、このように「事前に英文を準備する時間がなく、その場で即座に応答を求められる業務上の突発的な英語コミュニケーション」を“不意打ち英会話”と定義し、470名のビジネスパーソンを対象に、業務における、予期せぬ“不意打ち英会話”対応とその対策に関する実態調査を実施した。

経理の65.5%、総務・人事の約半数が“不意打ち英会話”に「月1回以上」直面！背景は職場の多国籍化か

これまで英語を日常的に使用するイメージの強くなかった職種でも、一定の頻度で英会話への対応に迫られている実態が明らかになった。

海外商談など英語を使う機会が想定されやすい「営業職（55.9%）」を上回り、「経理・財務（65.5%）」では6割以上が月1回以上の不意打ち英会話対応に直面しているようだ。

また、「企画（56.3%）」、「エンジニア／プログラマー（49.4%）」、「総務・人事（49.2%）」でも約半数が月1回以上経験しており、英会話対応は、一部のグローバル部門だけでなく、幅広い職種の日常業務に広がっている実態がうかがえる。

業務上の不意打ち英会話の場面について尋ねたところ、「社内の外国人メンバーとの業務上の会話（46.6%）」で最多となり、「社内の外国人メンバーとの日常会話や雑談（36.0％）」と合わせると社内コミュニケーションが8割を超える結果となった。

この結果から、海外企業との商談や会議だけでなく、同じ職場で働く外国籍メンバーとのやり取りなど、日常業務の中でも、とっさに英語での対応を求められる場面が生じていることが分かる。

人手不足を背景に外国籍人材の採用が広がる昨今、英語は「海外顧客や支社などと仕事をする人」だけのスキルから、国内の職場においても、求められるコミュニケーション手段へと変化しつつあるようだ。

初級者（CEFR* A1～A2）の約半数（49.3%）が「月1回以上」の不意打ち英会話に直面しており、英会話力が十分でない段階から、継続的な対応を求められている実態が明らかに。

さらに、初級者の約2人に1人（47.9%）が不意打ち英会話に「あまり対応できない」「まったく対応できない」と回答している。

事前に英文を準備する時間がなく、相手の発言をその場で理解して自ら返答しなければならない突発的な英語コミュニケーションが、初級者にとって業務遂行上の大きな壁となっていることがうかがえる。

初級者の対策は「暗記」が中心、「話す」練習はわずか1割未満

業務において、とっさに英語での対応が求められる場面では、用意した英文を読むのではなく、相手の発言をその場で理解し、自らの言葉で即座に応答することが求められる。

しかし、初級者が実際に行っている対策を見ると、「仕事で使いそうな英文や英語表現を覚えた（35.7％）」、「英単語やフレーズを覚えた（32.5％）」「英文法を学び直した（19.5％）」といった、単語や表現などを“覚える”インプット型の学習が上位を占めていた。

一方で、「オンライン英会話や英会話スクールで実際に会話する練習（8.0%）」や「仕事で使う場面を想定した一人での発話・ロールプレイ（1.0%）」など、実際に英語を口に出すアウトプット型の学習を行う人はごく少数に留まっている。

初級者の約半数が、月1回以上の不意打ち英会話に直面するなか、実際の現場では「その場で話す」ことを求められているのに対し、個人の対策は「覚える」ことに偏っていた。

英語を使う現場で求められる力と、初級者が実際に行っている対策との間に、ギャップが生じていることがうかがえる。

まとめ：完璧な英語より目の前の仕事をやり切る“サバイバルイングリッシュ”が不可欠

本調査が示す通り、英会話が無縁のはずの部署で生じる不意打ち英会話の多くは「社内メンバーとの業務連絡や雑談」であり、やり取りには一定の共通パターンが存在する。

そのため、頻出場面を想定した実践的なトレーニングが効果的だが、現状は単語や文法の暗記といったインプット学習に留まり、実際に口を動かすアウトプット学習が決定的に不足しているようだ。

英会話が必要な状況で慌てずに対応するためには、単に知識を増やすだけでなく、社内で頻出する会話パターンをおさえた上で、実際の対話を重ねて“リアルな伝達感覚”を掴んでいくことが求められる。

レアジョブでは、多忙なビジネスパーソンが遠回りなインプット学習だけに陥ることなく、現場の課題解決に直結し必要最低限のサバイバルイングリッシュを身に着けられる新プログラムを、2026年9月3日（木）にリリースした。

単なる暗記から一歩踏み出し、現場の場面を想定した実践的な対話力を身につけられるよう、今後も多様な学習機会を提供していくとのこと。

*　CEFR（Common European Framework of Reference for Languages）は、言語能力をレベル別に評価する世界標準の基準。日本語や英語を含む40の言語に対応し、知識ではなく「実際にどんなことができるか」がCAN-DOで示されており、実践的な基準であることが特長。

調査概要
調査時期：2026年8月
調査方法：外部モニター調査
調査対象：20代～50代の社会人
有効回答数：470名

関連情報
https://www.rarejob.co.jp/

構成／Ara