日帰り旅行に運動会！令和版・社員旅行で人気のスタイルは？

社員の労をねぎらうとともに、親交を深め、結束を強めるために開催される社員旅行。古くから存在するこの福利厚生だが、最近はどんなスタイルの旅が好まれているのだろうか？

近畿日本ツーリストはこのほど、同社の「社員旅行取扱データ」をもとにした「昨年の社員旅行動向」を発表した。

社員旅行の最新データ

コロナ禍で大幅に実施が減少した社員旅行だが、2023年以降は売上の回復が続いており、とりわけ国内旅行は2018年比で7割（70.5%）の水準まで回復している。一方、海外旅行は5割強（56.7％）にとどまっており、社員旅行の「国内回帰」の傾向が鮮明となっている。

また、特筆すべきは社員旅行の「質」の変化だ。参加者1人あたりの旅行代金（単価）は、海外旅行で約1.9倍（192.0％）、国内旅行でも約1.5倍（152.3％）と大きく上昇している。一方、2018年から2025年にかけての国内消費者物価指数（CPI）は約1.1倍（112.4％）にとどまっており※、今回の結果は物価上昇を大きく上回る伸びとなった。

この結果は、単なる物価高や仕入れ原価の高騰による影響にとどまらず、企業側が社員旅行に対し「より高い付加価値」や「確かな成果」を求めるフェーズへ移行していることを示唆している。

※出典：総務省「消費者物価指数」

社員旅行の相談が増えている3つの要因

近畿日本ツーリストにおいて直近1～2年で社員旅行に関する問い合わせや相談が増えている。昨今の相談内容を分析すると、大きく3つの要因があると考えられる。

1点目は、リモートワークや拠点分散が進んだことで、社員同士が対面で交流する機会が減り、改めて「リアルで集まる価値」が見直されている点だ。単なるレクリエーションではなく、チームの一体感醸成やコミュニケーション強化を目的とした社員旅行が増えている。

2点目は、人材確保・定着が重要課題となる中で、社員旅行が福利厚生やエンゲージメント施策として再評価されている点だ。特に若手層の定着や部門間連携の強化を意識する企業ほど、目的を明確にした「令和型社員旅行」へ移行している印象だ。

3点目は企画内容の変化だ。従来の宴会中心から、体験型コンテンツや研修・合宿を組み合わせた“目的型”へ進化しており、実施する企業にとって納得感が高まっている。

今後も、社員旅行は「意味を持って実施する」方向へ変化しながら、一定のニーズが続くとみられている。

「令和版・社員旅行」の人気スタイル8選

企業や社員のニーズに対応して企画内容は変化している。実際に近畿日本ツーリストへ寄せられる相談内容を元にした「令和版・社員旅行」の特徴は、次の通りだ。

本調査から、令和の社員旅行は個々の価値観への配慮と参加しやすさを重視しつつ、組織の一体感やエンゲージメント向上を実現する「多様性対応型」への転換が進んでいる様子が確認できる。

働き方や価値観が多様化する令和において、今後も社員旅行は企業と社員双方に価値をもたらす重要なコミュニケーション施策として、さらなる広がりが期待される。

出典元：近畿日本ツーリスト株式会社

構成／こじへい