会社員300人に聞いたリモートワークの実態、4割以上が「孤独感を経験」

近年、「半うつ」という言葉が注目されている。これは、うつ病と診断されるほどではないものの、慢性的な気分の落ち込みや不快感を抱える状態を指す。

その背景の一つとして考えられるのが、コロナ禍以降に急速に普及したリモートワークによる“孤独感”だ。働き方としては定着しつつある一方で、社員同士のつながりの希薄化が新たな課題として浮上している。

こうした状況を踏まえオトバンクはこのほど、週3日以上リモートワークを行う20～69歳の会社員300名を対象に、「リモートワークと孤独感」に関する調査を実施し、その結果を発表した。

リモートワーク継続希望は64.0%、一方で43.3%が孤独感を経験

「今後もリモートワークを続けたいか」という問いに対し、64.0％が「続けたい」と回答。リモートワークは多くの人に支持されていることが明らかになった。

一方で、「リモートワーク中に孤独感を経験したことがあるか」という質問には、43.3％が「孤独感を経験したことがある」と回答した（「よくある」13:0％、「たまにある」30.3％）。

働き方としてはリモートワークが定着しているものの、約4割が心理的な孤立を感じている実態が浮き彫りになった。

孤独感の主因は「コミュニケーション機会不足」や「情報格差」

孤独感を経験している人130名にその理由を尋ねたところ、「上司や同僚と話す機会が少ない」（30.0%）が最多となり、以下「会社の情報が手に入りにくい」（26.2%）、「社内の話題についていけていないと感じる」（23.9％）が続いた。

「コミュニケーション機会の喪失」だけでなく、情報格差や組織からの疎外感も孤独感の要因となっていることがわかる。

理想の社内コミュニケーションは「効率性」と「心理的安全性」の両立

リモートワークで望む社内コミュニケーションについて尋ねた結果、「業務の邪魔にならない」（72.7%）、「社内の雰囲気が分かる」（72.7%）、「気軽に接触できる」（72.3%）が上位を占めた。社員は、集中して業務に取り組める環境を維持しながらも、組織とのつながりや安心感を得られる状態を求めていることがわかる。

本調査から、リモートワークは広く受け入れられている一方で、心理的な孤立が新たな組織課題となっていることが明らかになった。また、求められているのは単なるコミュニケーション量の増加ではなく、業務効率を損なわずに心理的なつながりを感じられる仕組みだ。

今後は、従業員一人ひとりの状況や特性に応じた孤独感対策と、エンゲージメント向上施策の設計が重要になると考えられる。

＜アンケート調査概要＞
調査期間： 2026年4月2日～4月6日
調査機関： アイブリッジ株式会社
調査対象： 20～69歳の会社員（正社員）
有効回答数： 300名
調査方法： インターネット調査

出典元：株式会社オトバンク

構成／こじへい