2025年は7社に1社が早期希望退職を募集、ミドルシニア世代にとってリスクか？チャンスか？

2026.02.24

ビジネス

Ara (オールラウンド系ライター)

もし会社から希望退職の案内が届いたら、あなたはどう受け止めるだろう。ミドルシニア世代にとって、早期・希望退職はリスクなのか、それともチャンスなのか。

マイナビは、2025年に転職した全国の40・50代正社員の男女を対象に実施した「ミドルシニアの希望退職に関する意識調査」の結果を発表したので、詳細をお伝えしよう。

2025年に早期・希望退職を募った企業は15.5％！40・50代正社員の約半数が「希望退職制度」を前向きに捉える

企業の中途採用担当者に、2025年の「退職勧奨を伴う早期・希望退職制度※1の募集実施有無」について、聞いたところ、「募集した」企業は15.5％という結果に。

従業員数別の実施率では、「301名以上」の企業が18.9％と最も高く、企業規模が小さいほど実施率が低かった。[図1]

※1「早期退職」・・・従業員が定年前に自らの意思で退職すること。「希望退職」・・・企業が経営状況に応じて期間を限定して従業員の自主退職を募る制度。

2025年に転職した40・50代の正社員に「希望退職は自分にとってメリットの方が多いと思う」か聞くと、「そう思う（計）」は48.2%で約半数となり、希望退職を肯定的に捉えている様子がうかがえる。

「メリットの方が多いと思う」理由を聞くと、「自分に合う職場なのか、検討するチャンスになる（49.3％）」が最多で、「転職がしやすくなる（38.5％）」と続いた。

一方で、「メリットの方が多いとは思わない」理由をみると、全体では「再就職先が見つからないリスクがある（41.3％）」が最多に。

40・50代正社員の約半数は、希望退職を「自身の働き方や職場適合を見直す機会」として前向きに捉えているが、「再就職先が見つからない不安」などを抱える人も一定数いることが判明。 [図2、3]

希望退職を前向きに捉えている人ほどキャリアの方向性が明確かつ、転職をキャリア形成の一歩として捉えている傾向

2025年に転職した40・50代の正社員のうち、「希望退職を自身にとって前向きに捉えている層」と「前向きに捉えていない層」にそれぞれ「キャリアの方向性が明確かどうか」を聞いた。

「希望退職を前向きに捉えている層（58.2%）」は、「前向きに捉えていない層（38.8％）」よりもキャリアの方向性が明確である割合が19.5pt高いことが判明。

また、「転職に対する考え方」について、「今回の転職で理想のキャリアに近づけたと感じている」割合は、「希望退職を前向きに捉えている層（51.8％）」は「前向きに捉えていない層（25.1％）」より26.7pt高くなっている。

希望退職を前向きに捉えている層は、キャリアの方向性を明確に持ち、転職を理想のキャリアに向けた手段と考えている可能性がうかがえる。[図4]

■調査担当者コメント

マイナビの調査※2によると、2025年の転職率は7.6％と高水準となり、特にミドルシニア世代の転職率は2021年以降上昇しています。

さらに今回の調査結果から、直近1年間に早期・希望退職を募集した企業は7社に1社以上で、特に大手企業を中心に取り組みが先行していることがわかりました。

早期・希望退職について、ミドルシニア層の受け止め方は一様ではなく、希望退職を自身のキャリアにとって良い機会だと前向きに捉える人と、再就職やその企業でのミスマッチに不安を覚える人で捉え方が分かれているようです。

希望退職を前向きに受け止めている人は、自身のキャリアの方向性が比較的明確である点が挙げられ、転職を一時的な環境変化としてではなく、キャリア形成のプロセスの一つとして捉えている傾向がみられました。

さまざまな社会変化により、雇用環境も日々変化しています。もし会社から「希望退職」制度などの募集があった際に、自身にとって最適な選択ができるよう、普段から自分はどんな働き方をしたいのか、どのようなキャリアを描きたいのかを考えておくことが大切なのではないでしょうか。

※2マイナビ「転職動向調査2026年版（2025年実績）速報」（https://career-research.mynavi.jp/reserch/20260109_106179/）

調査概要

マイナビ「ミドルシニアの希望退職に関する意識調査」
調査期間
＜個人＞2025年12月16日（火）～12月25日（木）
＜企業＞2025年12月17日（水）～12月22日（月）
対象者
＜個人＞正社員として働いている40代～50代（ミドル）の男女のうち、2025年に転職した方
＜企業＞従業員数3名以上の企業において、直近（2025年1～12月）に中途採用業務を担当し、
「採用費用の管理・運用」に携わっている人事担当者
有効回答数
＜個人＞576サンプル
＜企業＞1,500サンプル
※調査結果は、端数四捨五入の都合により合計が100％にならない場合がある

構成／Ara