「OMO」とは何か？取り組んでいない企業の6割以上が「店舗やECの管理業務に課題」

OMOとは「Online Merges with Offline」の略称で、オンラインとオフラインを融合させて顧客体験の向上を目指すマーケティング手法だ。

では、OMOに取り組んでいる企業と取り組んでいない企業では、どのような差が生じているのだろうか？

ZOZOはこのほど、全国のアパレル業界関係者20歳～69歳の男女400名を対象に「アパレル業界の課題とOMOの効果に関する調査 by ZOZO」を実施し、その結果を発表した。

OMOに取り組んでいない企業では、店舗やECの在庫管理業務に課題を感じる人が6割以上

OMOに取り組んでいないアパレル企業に所属する人に対する質問「店舗やECの在庫管理業務に課題を感じていますか」に、「課題を感じている」と回答した人は61.9％と約6割に上った。

さらに、「課題を感じている」と回答した人が挙げる課題の理由としては「店舗に在庫がない場合の取り寄せ等に工数がかかる（41.0％）」が最も多く、「自社EC・ECモールの在庫一元化ができず販売機会を逃す（38.5％）」が続いた。これらの結果から、販売チャネル間の在庫連携に課題を感じる人は多く、販売機会損失にも繋がる場合があることもうかがえる。

スタッフコーディネート写真投稿に関わる人の6割以上が撮影・投稿方法で悩んだ経験あり

ECなどへのスタッフコーディネート写真投稿に関わる人のうち64.9％の人が撮影・投稿方法やユーザーに見られるための方法がわからず、悩んだ経験があると回答した。

また、61.8％の人が投稿するチャネルが複数あることで投稿作業に手間を感じていることもわかった。一方で、投稿の売上効果が可視化されることがモチベーション向上につながると回答した人は、72.7％に上った。

在庫情報表示やスタッフコーディネート写真の投稿が「来店のきっかけになる」

店舗やECの在庫情報表示やスタッフコーディネート写真の投稿に何らかの役割を感じている人のうち、「来店のきっかけになる」と回答した人は57.1％、「売上につながる」と回答した人は43.8％という結果となった。OMO施策が来店や売上につながると感じる人が一定数いることがわかる。

OMOに取り組む企業に所属の人の約8割が顧客体験や売上の向上を実感。OMO推進に期待する効果は「業務効率化」

OMOに取り組むアパレル企業に所属する人のうち、OMO推進により「顧客体験が向上した」と回答した人は82.9％、「売上が向上した」と回答した人は78.9％となった。

OMO推進による期待効果としては「業務効率化（46.9％）」が最も高く、次いで「欠品による機会損失の減少（45.7％）」、「売上拡大（45.1％）」、という結果となった。業務効率化を中心にOMOへの期待が高まりつつあることがうかがえる。

＜「アパレル業界の課題とOMOの効果に関する調査 by ZOZO」調査概要＞
調査方法：アンケート調査（WEB回答）
調査期間：2025年8月5日（火）～2025年8月7日（木）
調査対象：全国のアパレル業界関係者20歳～69歳の男女 計400名
調査機関：株式会社ネオマーケティング

出典元：株式会社ZOZO

構成／こじへい