DIME MAGAZINE
物価高騰に賃金上昇が追い付かず、実質賃金の減少が続いているとされる昨今。実際のところ、日本人の給与はどれほど上がっているのか？また現在、もっとも年収の高い職種および業種とは？
転職サービス「doda」はこのほど、「平均年収ランキング2025」を発表した。
本調査は、2024年9月～2025年8月の1年間にdodaサービスに登録した約60万人のデータをもとに、正社員としてはたらく20歳～65歳までのビジネスパーソンの平均年収をまとめたものだ。
全体：2025年の平均年収は429万円で、前年から3万円アップ
新型コロナによる経済的影響で平均年収の減少傾向が続いた2021年と2022年だったが、2023年以降は3年連続で上昇を続けている。2025年の平均年収は429万円となり、2017年以降では過去最高額を記録した。【図1】
男女別では、男性は487万円で前年から6万円、女性は370万円で4万円アップした。年収中央値で見ても、全体で384万円となり、前年から4万円アップ。男女別の年収中央値は、男性は430万円、女性は350万円で、どちらも10万円アップという結果になった。
職種別：1位は3年連続「医師」で1,063万円
全176職種の平均年収ランキング1位は、「技術系（メディカル／化学／食品）」に分類される「医師」（1,063万円）となった。2位は「投資銀行業務」（932万円）、3位は「運用（ファンドマネジャー／ディーラー）」（842万円）が続いた。特に「投資銀行業務」は前年よりも109万円アップ、「会計コンサルタント／財務アドバイザリー」（640万円）も74万円アップと、全職種の中でも特に伸びが目立った。
職種分類別で見ると、トップ10に最も多くランクインしたのは「専門職（コンサルティングファーム／専門事務所／監査法人）」となった。【表1】
【表1職種別平均年収ランキング 上位50位】
業種別：1位は「投信／投資顧問」で814万円。業種分類ではトップ10に、「金融」が4つランクイン
全97業種の平均年収ランキング1位は「投信／投資顧問」（814万円）。2位は「たばこ」（759万円）で、前年から31万円のダウンとなったものの順位を1つ上げている。3位は「ベンチャーキャピタル／プライベートエクイティ」（724万円）となった。
5位「証券会社」（609万円）、7位「信託銀行」（607万円）も含めると、トップ10のうち「金融」に分類される業種が4つを占めており、昨年から続く活況なマーケット状況などが影響したものと考えられる。
トップ20でも、最も多くランクインしたのは「金融」に分類される7業種だ。【表2】
【表2 業種別平均年収ランキング 上位50位】
年代別：前年から20代は5万円アップ、30代は3万円アップ、40代は2万円、50代以上は6万円ダウン
2025年の年代別の平均年収は「20代」が365万円、「30代」が454万円、「40代」が517万円、「50代以上」が601万円となった。【表3】男女別に見ると50代以上を除くすべての年代で前年よりも平均年収がアップした。
【表3 年代・男女別平均年収ランキング】
都道府県別：47都道府県のうち28都府県で年収アップ。トップ4を関東の都県が占める
47都道府県のうち、最も平均年収が高い都道府県は、「東京都」（476万円）で、トップ4を関東の都県が占めた。2024年よりも平均年収が増加したのは28都府県、変化なしが8道県、減少したのは11県となった。最も上昇幅が大きかったのは13万円アップの「富山県」と「青森県」で、次いで11万円アップの「徳島県」が続いた。【表4】
7つのエリア別に見ても、すべてのエリアで平均年収は増加している。上昇幅が大きい順に、「関東」「関西」（4万円アップ）、「東海」「北信越」（3万円アップ）、「中国・四国」「北海道・東北」「九州・沖縄」（2万円アップ）となった。
【表4 都道府県別平均年収ランキング】
doda編集長 解説
賃上げの機運の高まりを背景に賃金アップに力を入れる企業が増加しています。厚生労働省による助成金の拡充※1や、物価高騰対策として中小企業の賃上げを促す方針※2を示すなど、政府の支援策も後押しとなり、2025年の平均年収は429万円と、3年連続で上昇しました。
一方で、物価高による将来への不安から転職を検討する人も少なくありません。実際に「doda」が2024年2月に発表した「転職理由ランキング（2024年）」によれば、「給与が低い・昇給が見込めない」が4年連続で転職理由の1位でした。自身のはたらく環境や給与・待遇を振り返り、「昇給の見込みが乏しい企業に留まるよりも、転職によって待遇改善を図りたい」と考えた方も多いのではないでしょうか。
年収アップを叶えるためには、中長期的に年収を高める視点やそのために自分の市場価値をどう高めるかといった視点、キャリアの棚卸しを通じて自身の市場価値を知ることなどが重要です。自分のキャリアを主体的に切り開いていく「キャリアオーナーシップ人材」が今後ますます社会に求められていくと考えられます。
■解説者プロフィール doda編集長 桜井 貴史（さくらい・たかふみ）氏
新卒で大手人材会社に入社し、一貫して国内外の学生のキャリア教育や就職・転職、幅広い企業の採用支援事業に携わる。2016年11月、パーソルキャリア株式会社に中途入社。同年、株式会社ベネッセホールディングスとの合弁会社、株式会社ベネッセi-キャリアに出向、新卒オファーサービス「dodaキャンパス」の立ち上げを牽引し、初代dodaキャンパス編集長に。その後、同社 商品サービス本部 本部長として、キャリア講座やアセスメントをはじめとした、大学生向けサービスの責任者を務める。
2023年4月、doda副編集長 兼 クライアントP＆M本部 プロダクト統括部 エグゼクティブマネジャーに就任し、法人向け採用支援プロダクト全体を管掌。2024年4月、doda編集長に就任。サービスを通じてこれまで60万人以上の若者のキャリア支援に携わり、Z世代の就職・転職動向やキャリア形成、企業の採用・育成手法に精通している。
＜調査概要＞
【対象者】2024年9月～2025年8月末までの間に、dodaサービスにご登録いただいた20～65歳の男女
【雇用形態】正社員
【有効回答数】約60万件
※平均年収：手取りではなく支給額
※順位算出：平均年収（万円）の整数で順位づけ
出典元：転職サービス「doda」
構成／こじへい
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