DIME MAGAZINE
人材獲得のために福利厚生の充実を目指す会社は多そうだが、福利厚生事業や美容に関するビジネスを展開するOTENBAは、企業コンサルティングやオウンドメディア構築支援などを手がける未知と共同で、男性を対象にした福利厚生に関する意識調査を実施して結果を公開した。今回の調査は、男性従業員が利用している福利厚生に加えて、男性の美容サービスに対する関心や利用意向を調べて企業の新しい福利厚生の方向性を探ることも目的としていたという。
利用する福利厚生制度は「家賃補助・住宅手当」が最多
複数選択可能な「どの制度を実際に使ったことがありますか？」（n＝254）という質問では、「家賃補助・住宅手当」が98名でもっとも多く、次いで「健康支援」（74名）や「特別休暇制度」（64名）が上位だった。やはり生活の基盤を支えるサポートである住居関連の補助は、高い需要があった。全体的に生活の質や健康維持に直結する制度の利用率が高い傾向だったという。
福利厚生を利用しないのは内容を知らないのが理由
「使っていない福利厚生があれば、その理由は？」（n＝254）という質問では、「内容を知らない」（28.7％）がもっとも多い回答だった。制度自体は存在していても、従業員に内容が十分に伝わっていないために活用されていない実態があるようだ。企業にとっては、「制度を整備するだけでなく、従業員に分かりやすく情報を伝える工夫」が必要だといえる。
4割以上の男性が美容に興味はあるが利用未経験と回答
美容に関する質問では、「興味はあるが利用したことはない」と回答した割合が45.3％ともっとも多く、潜在的な需要の大きさは推測できた。だが「実際に利用している」と答えたのは14.6％で、まだ美容に対する関心と行動に大きなギャップが存在しているようだ。
男性の約4割が福利厚生で男性向け美容サービス利用補助の導入を希望
勤務先で「男性向け美容サービス利用補助」があれば利用したいかという質問では、「はい」と回答した男性が43.7%だった。半数近くの男性が美容に関心を持ちながらも未経験ということを踏まえると、福利厚生として制度化すれば利用促進の大きなきっかけになるかもしれない。
美容サービス利用の条件は「割引・補助」と「利用しやすさ」
美容サービスを利用しやすくする条件について、もっとも多かった意見は「割引・補助があること」（143名）だった。「男性でも自然に利用できる雰囲気づくり」（116名）や「利用方法が簡単」（109名）も重視されており、経済的メリットと心理的ハードルの両面を解消することで美容サービスの利用促進が進みそうだ。
男性美容ニーズの開拓と福利厚生の可能性
今回の調査では、男性の美容サービスに対する潜在的なニーズの大きさと福利厚生としての導入の可能性がみえたという。「興味はあるがまだ利用していない」という層が半数近くを占めており、企業にとっても新しい福利厚生として考えてみる価値はありそうだ。美容業界にとっても法人市場への参入や男性顧客層の拡大につながる大きなチャンスといえるだろう。企業が福利厚生の一環として美容サービスを取り入れることは、従業員の自己投資意欲を高めて健康やモチベーションの向上にも寄与する可能性がある。従来の住居補助などの「生活支援型」から一歩進んだ美容サービス利用などの「自己ケア型」の福利厚生は、今後のニーズとして高まっていきそうだ。
「【男性対象】福利厚生に関する意識調査」概要
調査期間：2025年8月21日（木）～2025年8月28日（木）
調査方法：インターネット調査
調査人数：254人
https://www.mchs.co.jp/
https://otenba.co.jp/
構成／KUMU
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