DIME MAGAZINE
コロナ禍でリモートワークは急速に普及したが、近年ではリモートワークを活用しつつも出社回帰の動きが加速している。「日本を、IT先進国に。」をビジョンに掲げるレバテックは、ITエンジニアを採用する企業のリモートワークの導入可否の決定に関与する担当者・経営者に対してリモートワークの実態調査を実施して、その結果を発表した。
それによると約7割がリモートワーク導入でエンゲージメントの向上を実感するも、コロナ禍と比較して約4割が出社頻度を増加させていることがわかった。これには猛暑対策も影響しているという。
約7割がリモートワーク導入でエンゲージメントの向上を実感
自社のITエンジニアの働き方については、「週数日のリモートワーク実施」（39.3％）がもっとも多い結果になった。原則出社だが従業員の家庭事情など制限付きでリモートワークを認めるなど柔軟な働き方を取り入れる企業もあったという。リモートワーク導入でITエンジニアの会社への貢献意欲や満足度を示すエンゲージメントに変化があったかについては、約7割が「大幅に向上した」（14.8％）、「やや向上した」（55.5％）と回答しており、エンゲージメント向上に貢献していることが実感されている。
コロナ禍と比較して約4割が出社頻度を増加
コロナ禍と比較したITエンジニアの出社頻度については、約4割が「増加させた」（36.1％）と回答している。出社頻度を増やした理由では「コミュニケーションが希薄になった」（46.6％）がもっとも多く、それに「新人教育がしにくい」（34.2％）、「従業員の生産性が全体的に低下した」（32.1％）が続く結果になった。
エンゲージメントの向上は実感しつつもコミュニケーション量や生産性の低下を課題と捉えており、出社回帰を進める企業は一定数あるようだ。出社のモチベーション向上の取り組みでは、上位に「集中スペース、リフレッシュスペースを設ける」（53.9％）や「社内イベントの増加」（34.7％）が挙がった。
約4人にひとりの経営者・担当者が出社頻度の増加を検討
今後の方針では、約4人にひとりの経営者・担当者が「出社頻度の増加を検討している」（25.3％）と回答しており、検討の理由では「マネジメントをしやすくするため」（52.6％）や「生産性を向上させるため」（47.4％）が上位だった。「他社の出社回帰の動向に影響されたから」（35.6%）と回答した企業も存在しており、市場の動向を注視して判断する企業が一定数存在しているという。
一方で出社頻度を増やすことでITエンジニアの離職率は「上昇すると思う」（21.0％）と約2割が回答しており、企業がITエンジニアに対するリモートワークの重要度と経営方針との間で調整に苦慮している様子もうかがえるという。
猛暑対策で約3割がリモートワークの導入を検討
今夏の猛暑対策としてのリモートワークの導入状況では、「検討していない」（28.5％）という回答は3割以下に留まり、多くの企業が何らかの検討をしていた。導入の狙いでは、「従業員の通勤ストレスの軽減」（60.5％）、「従業員の熱中症・健康対策」（56.0%）など従業員の健康への配慮がみえたという。
導入頻度は「特定の条件（例：気温35℃以上、熱中症警戒アラート発令時など）で導入する」と回答した割合が約5割で、通常時の出社回帰を進めつつも猛暑のような特定の状況下では柔軟にリモートワークを検討しているようだ。
今回の調査を行ったレバテックの泉澤匡寛氏は、次のようにコメントをしている。「約4社に1社がITエンジニアの離職を懸念しながらも出社頻度の増加を検討していることが明らかになりました。出社頻度の増加を検討する理由としては、「マネジメントのしやすさ」や「生産性の向上」が挙げられており、多くの企業がコミュニケーション不足や生産性の伸び悩みを懸念していることがうかがえます。
一方、リモートワークの導入によって「生産性は変わらない」または「向上した」と回答したITエンジニアは約8割を超えており、企業の認識とギャップが生じていることが分かります。現在リモートワークで働いているITエンジニアの約6割は「所属企業が出社回帰した場合、キャリアに何らかの影響を与える」と考えていることが明らかになるなど、ITエンジニアにとってリモートワークの重要度が高いことがうかがえます。
出社回帰を検討している企業は、生産性低下の懸念だけを理由に判断するのではなく、支援ツールの導入やオンラインイベントなどを通して従業員の生産性やコミュニケーション量の向上のための施策を慎重かつ多角的に検討する必要があるでしょう。
同時に出社回帰による離職リスクを最大限抑えるためには、ITエンジニアが考える「生産性」と企業の経営視点で捉える「生産性」の間に認識のずれがある可能性を十分に考慮する必要があるのではないでしょうか。単に「生産性の向上」という言葉を使うだけでなく、その背景や理由を丁寧に説明すること、及び個々の事情や価値観に配慮した柔軟な働き方の選択肢を示すことの両方が求められていると言えるでしょう」
出社頻度の増加によるマネジメントや生産性の効率化はあるが、一方で各社員の状況や猛暑対策なども含めたリモートワークの活用がよりよい働き方につながるといえるだろう。
「リモートワークに関する実態調査」
調査対象：ITエンジニアを採用する企業のリモートワークの導入可否の決定に関与する担当者・経営者
有効回答数：534人
調査年月：2025年7月15日～2025年7月18日
調査方法：インターネット調査
調査主体：レバレジーズ
実査委託先：GMOリサーチ&AI
https://leverages.jp/news/2025/0819/5165
構成／KUMU
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