会社員2000人に聞いた労働時間を増やしたいと思う理由と減らしたいと思う理由

労働時間に対する価値観では「労働時間はできるだけ短くすべき」と「個人・状況に合わせて柔軟性をもたせるべき」が二分

労働に関する価値観について、「労働時間と収入」「労働時間の長さ」「業務の内容や質」「ワークライフバランス」の4つのテーマで相反する2つの考えを提示し、回答者自身の考えはどちらに近いかを尋ねた。

注目すべきは、「労働時間の長さ」に関する考え方が拮抗している点だ。

「[A]労働時間は常にできるだけ短くしたい」と「[B]労働時間はライフステージや年齢の変化に合わせて柔軟に調節したい」では、Aが52.7%、Bが47.3%となり、Aの方がやや多かったものの、ほぼ半々という結果に。

また、「[A]社会的に、一律して労働時間を減らす努力をすべきだ」と「[B]個人の考えが尊重され、希望する人は長く働くことができる社会になるべきだ」では、Aが48.4％、Bが51.6％であり、こちらもほぼ半々の結果となった。

正社員においては、「労働時間はできるだけ短くすべき」という価値観を持つ人と「労働時間は個人の希望や状況に合わせて柔軟に調整できるべき」と考える人が、ほぼ同数の割合で存在していることが示唆される。

調査概要
正社員の労働時間に関する調査
調査主体：Indeed Japan株式会社
調査対象： 現在就業中の20歳～59歳の正社員男女2,000名
割付方法：直近6か月における1か月あたりの労働時間4区分（残業なし・月残業25時間未満・月残業45時間未満・月残業45時間以上）×現在と比べた時の望ましい労働時間3区分（増やしたい・そのまま・減らしたい）の計12セル
補正：正社員の性年代人口構成比にあわせて事前調査サンプルを補正。その後、補正後の事前調査サンプルの割り付けセル構成比にあわせて、本調査サンプルの割り付けセル構成比を補正
調査方法：インターネット調査
調査期間：2024年12月26日（木）～2025年1月6日（月）

※1：総務省「労働力調査」（労働力人口【年齢階級（10歳階級）別】）
※2：OECD「Average annual hours actually worked per worker」
※3：独立行政法人労働政策研究・研修機構「2023 年度版 労働力需給の推計（速報）」
※4：1か月あたりの勤務日数を20日、1日あたりの労働時間を8時間、1か月あたりの総労働時間を160時間とした場合の残業時間の参考値。

関連情報
https://jp.indeed.com/press/releases/20250214

構成／Ara