働いている65～74歳のシニア1000人に聞いた「定年後も働く理由」

2025.02.28

定年退職後、老後資金や年金で悠々自適に生活する人がいる一方、再雇用や再就職で働く人もいる。彼らが仕事を続ける理由はいったい何なのだろうか。また、希望する年収額と実際の年収額にはどれほどの開きがあるのだろうか？

ヒューマンホールディングスはこのほど、定年退職後に就労している65～74歳の男女1,000名を対象として「シニアの仕事観とキャリアに関する実態調査2025」を行い、その結果を発表した。

Q1．「定年後に働く理由」は、1位「生活費を得るため」、2位「社会とのつながり」、3位「身体的健康の維持」

「定年後に働いている理由」（複数回答可）については、「生活費を得るため」が一番多く54.6％が回答したが、「社会とのつながりを保つため」（43.0％）と「身体的健康を維持するため」（42.1％）」が拮抗して続く結果となった。必ずしも“お金のため”だけの就労ではない様子がうかがえる。

Q2.現在の職業に就いた経緯は、1位「再雇用」、2位「異なる業界・異なる職種で転職・再就職」

「現在の職業に就いた経緯」については「再雇用」（34.9％）が最も多い結果となった。次いで「異なる業界・異なる職種で転職・再就職」（25.3％）が挙げられ、定年後に新たなキャリアを構築されている人も多数いることが明らかになった。

Q3.「理想的な1週間の就労日数」は「3日」が多数の一方、「実際の1週間の就労日数」は「5日」が47.7％

理想的な1週間の就労日数については、「3日（31.2％）」「4日（29.9％）」、「5日（28.7％）」と続く一方で、実際の就労日数は「5日（47.7％）」が最も多い結果となった。

今回の調査対象の半数が正規雇用者であることから、一般的なフルタイム勤務の就労日数である「5日」が半数に近い結果になったものと推察されるが、就労日数は減らしたいと思っている人が多い状況にあるかもしれない。

Q4.「理想的な1日の就労時間」「実際の1日の就労時間」ともに「8時間」が一番多い

理想的な1日の就労時間については「8時間（22.0％）」「6時間（20.2％）」「7時間（20.0％）」と続き、実際の就労時間においては「8時間（37.6％）」が最も多い結果となった。

Q5.「職場に取り入れてほしいと思う制度」への希望は「特になし」が最も多いが、就労日数や就労時間は減らしたい傾向が強い

「職場に取り入れてほしい思う制度」（複数回答可）については「特になし（44.0％）」が最も多く、現状に対して不満はないように思われる一方で、「週休3日（25.5％）」「短時間勤務（22.5％）」と、休日や就労時間に対する総計は48％にのぼり、働く日数や時間を減らしたい意向も見受けられる。

Q6. 「現在の仕事における悩み・困りごと」は「無し」が最も多く、働くシニアは現状に不満を抱いていない傾向

「現在の仕事における悩み・困りごと」（複数回答可）においても、「悩み・困りごとはない（44.0％）が最も多い結果となった。ここでも現状に対して不満がない状況が見受けられる。2番目には「収入が少ない（23.5％）」が挙げられ、「体力的にきつい（16.3％）」「就労時間が長い（11.5％）」「就労日数が多い（8.7％）」が続く結果となった。

Q7.「老齢厚生年金の支給停止を避けるために就労日数や就労時間を調整した経験」は、78.1％が「なし」

「老齢厚生年金の支給停止を避けるために就労日数や就労時間を調整したことがありますか」という質問には、78.1％が「なし」と回答した。（老齢厚生年金の「受給資格がない」「受給資格についてわからない」は、「なし」を選択）

Q8.「希望する年収額」は「300万円～400万円未満」、実際の年収額は「200万円～300万円未満」で、理想と現実では100万円の差

「現実的に希望する年収額」についての質問には、「300万円～400円未満（17.1％）」が一番多い結果となり、「400万円～500万円未満（15.0％）」が続いた。一方、「実際の年収額」については「200万円～300万円未満（20.9％）」が最多、次いで「300万円～400万円未満（17.6％）」という結果になった。

厚生労働省が公表した2023年の「国民生活基礎調査」によると、世帯人員1人あたりの平均所得金額は、60～69歳では248万4000円、70歳以上では193万5000円となった。この結果と比較すると、働くシニアの年収額は所得額の平均値を上回っている状況が多いことが明らかになった。

また、Q7にあるように、老齢厚生年金の減額や支給停止にならない年収額を希望する側面もあるかもしれない。