新入社員の仕事観、職場の人間関係の重要性を意識する声や就社志向が増加

2025.02.07

日本能率協会マネジメントセンターは、新入社員の意識や行動、指導者の指導や育成に関する調査報告書「イマドキ新入社員の仕事に対する意識調査2024」を公開した。

出社率は70％まで高まり、職場の人間関係の重要性を強調する回答が増加

同調査は2023年から2024年に入社した新入社員と、新入社員の育成に関わる上司・先輩社員の計2,498名を対象に2024年6月に実施したもの。ここでは、経年比較を踏まえ、調査結果からZ世代の「働き方」に関する価値観や期待を抜粋して紹介した日本能率協会マネジメントセンターのプレスリリースの内容をお伝えする。

【調査結果（一部抜粋）】

■働く環境

コロナ禍の在宅勤務を中心とした働く場所も徐々にオフィス（対面）へと戻り、現状では70％近くとなっている。それに伴い「上司・先輩・同僚などとの関係性（精神的な距離）が近づいた」の割合も比例しており、必然的に周囲と顔を合わせる機会が増えるオフィス勤務は職場の人間関係にはプラスに作用しているといえる。

また、新入社員自身も「仕事は出社したほうがやりやすい」と感じており、働く場所については「できる限り出社したい」を選ぶ割合が増加傾向にある（20年比：+5%）。職場や仕事に慣れていない状況化ではある程度、人と接する頻度が高い環境を望んでいるといえる。それを表すように、働く場所による成長格差は広がっている。

具体的には配属後6～12か月後の悩みとして、オフィス勤務中心の新人は「仕事が自分に合っているか」「この会社で自分が成長していけるのかどうか」など、一定の仕事経験を通じて感じる内容が多く上位にきている。

一方で在宅中心の新人は「わからないことを聞けない」「上司・先輩と良い関係が築けない」など、希薄な人間関係による悩みが上位にきている。働く場所の柔軟性が高まることはメリットがありつつも、職場や仕事に馴染むまでの受け入れ支援については働く場所による考慮が必要といえる。

・出社率が70％まで高まり、職場の人間関係の重要性を強調する回答が増加

・仕事のしやすさなどの理由で「できる限り出社したい」を選ぶ割合が増加（20年比：+5%）

・働く場所による成長格差は広がり、「在宅」中心者の大半は希薄な人間関係が課題上位に

■働き方・キャリア

ここ数年の調査結果を経年比較すると、「現在の会社でずっと働きたい」という、いわゆる「就社志向」が高まっていることがわかった（20年比：+12.5%）。一方で、「キャリアは自ら切りひらく必要がある」の回答はここ数年で大きく低下し（22年比：▲20.8％）（89.2→68.4％）、自律的キャリア志向が弱まっている。

また、部長や課長といった管理職への昇進志向は大きな変化はなく、二極化傾向が続いている。安定志向が強まり、会社のパーパスと個人のありたい姿を結びつける支援が課題になってくるといえる。

・就社志向が高まる（20年比：+12.5%）一方で、自律的キャリア志向は弱まっている（22年比：-20.8%）

■配属先の満足度

ジョブ型採用の進展を歓迎する声は24年入社で69.0%（22年比：+1.8%）、その推進が入社意向に影響した割合は63.6%（22年比：+12.5%）となった。職種や職務内容を明確にするジョブ型採用は、若手層のキャリア観に適合し、注目度が年々高まっているといえる。

また、希望する部署や職種以外では働きたくないと回答した新入社員は66.2%、配属先が希望通りでなかった割合は35.7%だった。一方で、配属先が希望と異なっても、半数以上が配属に満足しており、柔軟な適応力が伺える。「配属ガチャ」と称される課題が存在する一方で、適切な配属後の支援が満足度向上につながる可能性が示唆される。

・ジョブ型志向が高く22年以降増加傾向（歓迎する：全体の69.0%、入社意向に影響する：全体の63.9%