DIME MAGAZINE
2025年の仕事始めの人流がコロナ後最高を記録したとされる中、2023年にJob総研が調査した（※1）勤務状況では、フルリモート率が最多、出社頻度では週3～4回が多数となるなど、週5出社をする社会人が減少していることが判明。
コロナ禍でリモートワークが可能なことが証明された一方、コミュニケーションの課題も浮き彫りになるなど、はたらき方にも是非が問われている。
出社回帰をする企業も増えている昨今、社会人の出社頻度や出社に対する意識はどのように変化しているのだろうか。
そこでJob総研は、675人の社会人男女を対象に、コロナ禍後の出社頻度の変化や、出社回帰の有無、2025年の理想の出社頻度やはたらき方、また出社意欲や上司/部下に対する出社希望、そして出社の必要性とその理由を調査した「2025年 出社に関する実態調査」を実施した。
全体の54.0%がコロナ禍後は「出社頻度が減った」と回答！2025年の頻度は37.6%が「週5出社」
回答者全体の675人にコロナ禍後の出社頻度を聞くと、「頻度が減った派」が54.0%で過半数を占め、内訳は「とても頻度が減った」16.7%、「頻度が減った」10.6%、「どちらかといえば頻度が減った」26.7%となった。
また、2025年の出社頻度を聞くと、「週5」が37.6%と最多となり、「週4」が14.2%、「週3」が12.6%、「週1」が12.4%、「週2」が9.2%、「フルリモート」が8.7%という結果に。
回答者全体に職場での出社回帰有無を聞くと、「ある派」が51.9%と過半数を占め、内訳は「ある」25.1%、「ある予定」が26.8%となった。
また、2025年の理想の出社頻度を聞くと、「週3」が22.1%と最多となり、「週2」が19.0%、「フルリモート」が16.9%、「週4」が15.3%、「週1」が12.9%、「週5」が12.1%、「週3以下」の合算は、70.9%となっている。
2025年の理想のはたらき方、個人の理想は断然リモート！出社に前向き/後ろ向きの理由は？
回答者全員に2025年の理想のはたらき方を聞くと、「リモート派」が55.2%で過半数を占め、内訳は「断然リモート」27.0%、「リモート」9.3%、「どちらかといえばリモート」18.9%という結果に。
また、出社には前向きかを聞くと、「前向き派」が55.2%で過半数を占め、内訳は「とても前向き」9.5%、「前向き」16.7%、「どちらかといえば前向き」29.0%であった。
出社に前向きと回答した373人に出社に前向きな理由を聞くと、「同僚と直接話したい」が43.7%で最多となり、次いで「上司と直接話したい」が43.2%、「家より整備された環境がある」が38.6%で続いた。
出社に後ろ向きと回答した302人に出社に後ろ向きの理由を聞くと、「通勤に時間がかかる」が74.8%で最多となり、次いで「自由に仕事ができない,休めない」が41.4%、「身だしなみ準備や時間の負担」が36.8%となった。
上司がいると回答した589人に上司に対する出社の希望を聞くと、「出社してほしい派」が66.2%で過半数を占め、内訳は「とても出社してほしい」9.5%、「出社してほしい」19.5%、「どちらかといえば出社してほしい」37.2%という結果に。
部下がいると回答した227人に部下に対する出社の希望を聞くと、「出社してほしい派」が71.4%で過半数を占め、内訳は「とても出社してほしい」9.7%、「出社してほしい」22.5%、「どちらかといえば出社してほしい」39.2%であった。
回答者全員に出社の必要性を聞くと、「必要だと思う派」が65.2%で過半数を占め、内訳は「とても必要だと思う」9.5%、「必要だと思う」21.6%、「どちらかといえば必要だと思う」34.1%となった。
出社が必要だと思うと回答した440人にその理由を聞くと、「質問や意見交換がしやすい」が66.4%で最多となり、次いで「リモートより深い意思疎通が叶う」が45.5%、「リモートのやり取りに限界を感じた」が40.5%で続いた。
■回答者自由記述コメント
リモートを希望するものの、出社自体には前向きな意見が多数集まった。
・リモートが出来なくなるのは反対するが、齟齬なく話せるので積極的に出社したい
・在宅の方が集中できるが、上司から学びたいことが多いので質問できるよう自分も出社する
・個人の理想は断然リモート。だが部下の出社はマネジメントもしやすいので自分も出社している
・在宅の方が体力的に助かるが、チームワーク維持の為にも上司として出社を呼び掛けたい
・出社の方が相手が何を考えているかわかりやすい。意思疎通や健康維持にも限界があると知った
まとめ
今回実施した「2024年 出社に関する実態調査」では、全体の5割がコロナ禍を経て出社頻度は減ったものの、今後は週5出社及び出社回帰があるとの回答が多数となった。
2025年はリモートではたらくこと、出社頻度では7割が週3以下を希望しており、理想と実態にギャップが生じている。
しかし、全体の半数以上が出社自体には前向きと回答しており、前向きな理由では、同僚/上司と直接話がしたい・家より整備された環境があるなど、コミュニケーションやはたらきやすさを意識する回答が目立つ。
出社に後ろ向きの理由では、通勤や準備時間への負担や、好きな時間に仕事ができない・休めないなど、ワークライフバランスを気にする回答が顕著となったが、全体の6割が出社は必要と考えていることが判明。
リモートワークはコミュニケーションの齟齬やはたらき過ぎなどの健康,労働上の課題が発生するとされており、管理職並びに個々人でのマネジメント力も問われるようだ。
質問や意見交換がしやすい他、上司・部下共に6割以上が互いに出社を望んでいる状況やリモートコミュニケーションに限界を感じた経験がある回答からも、リモートワークを経験したが故に感じた”出社の必要性”があったと推察できる。
昨今職場ハラスメントに敏感な状況があるものの、上司部下共に対面のコミュニケーションを望んでいることから、出社は互いの意思疎通を確認する手段となり得ると考えられるため、ハラスメント意識緩和のきっかけになることが予想できる調査結果となった。
調査概要
調査対象者：現在職を持つJobQ Town（ジョブキュータウン）登録者
調査条件：全国／男女／20～50代
調査期間：2025年1月8日～1月14日
有効回答人数：675人
調査方法：インターネット調査
（※1） 2023年 リモートマネジメント実態調査（2023/01/30公開済）
関連情報
https://jobsoken.jp/info/20250127/
構成／Ara
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