電通が未来予測ツールと生成AIを活用した「未来人ジェネレーター」を開発

2040年を生きる生活者像を描いて未来の事業創造を支援

独自のアプローチにより企業の未来価値を見いだす国内電通グループの横断組織「未来事業創研」は、未来予測ツールと生成AIを活用することで、未来の生活者像を具体化できる「電通 未来人ジェネレーター」を開発した。

これは2040年の社会実態を予測して、未来の兆しや情報を集め、100テーマ別により良い未来を構想するためのヒントをまとめた「電通 未来ファインダー100」のほか、国内電通グループが収集した独自データや未来事業創研の専門的な知見を活用したツールだ。

性年代や居住地、生活充実度などのプロンプトを入力すると、2040年の社会実態を踏まえて、未来の生活者の人となりやライフスタイル、カスタマージャーニー（各種商品の購買に至る道筋）、メディア接触状況（情報入手経路）などを一覧で見ることができるという。

同社では「本ツールを活用することで、ある程度予測できる未来の環境変化に加え、その時代に生きる生活者がどのようなことを考え、どのような日々を送っているのかが分かり、未来に向けた商品やサービスの開発、ビジョンやパーパスの創出、未来に求められる自社の価値規定などをより解像度高く行なうことができます」と説明している。

■「電通 未来人ジェネレーター」で生成した未来人イメージ

■「2040年に起こり得ること、そこにどのような機会が存在するのか」という考察もインプット

2030年までが達成目標である持続可能な開発目標「SDGs」に続く「ポストSDGs」の時代を控え、未来事業創研に未来の視点を求められる機会もさらに増えているという。

2040年には、自然災害や地球温暖化などの環境問題だけでなく、人口増加に伴う食糧不足など、世界規模の深刻な課題が生じると考えられている。

日本でも高齢者人口がピークに達し、労働力不足や社会保障崩壊の危機などのさまざまな課題が予測され、「2040年問題」ともいわれている。

そんな多くの課題が立ちはだかる未来を人々が待ち望む未来に変えていくためには、未来に向けた行動を早期にとることが求められているが、現在と2040年の環境の変化についてはある程度予想ができても、その時代に生きる人々の暮らしや意識について予測することは困難だった。

そこで「電通 未来人ジェネレーター」には、「2040年の未来で起こり得ることや、そこにどのような機会が存在するのか」という考察もインプットされている。

さらに、電通の消費者研究プロジェクトチーム「DENTSU DESIRE DESIGN」が、テンションがあがったり、感動したりした買い物や体験を「心が動く消費」と定義して定期的に実施している「心が動く消費調査」の最新結果をもとに、人間の消費行動に強く影響を及ぼす「11の欲望」の分析も盛り込み、普遍的な欲望・欲求を踏まえ、2040年の未来に生きる生活者像を描いている。

同社によれば「『人』に着目して整理したデータや情報ツールを持つ国内電通グループならではの独自の切り口により、解像度の高い未来の生活者像を描くことができる点が大きな特徴」だという。

さらに今回の発表に際して「当社は、未来事業創研の活動をはじめ、これからも顧客企業の事業成長に必要な、未来に向けた事業創造・変革の実現に貢献していきます」とコメントしている。

関連情報
https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/1210-010818.html

構成／清水眞希