SEO担当者の6割以上が「表示速度の改善に取り組んだ経験あり」

2024.11.27

ビジネス

マーケティングソリューションの提供によりWebとアプリの収益最大化を支援するReproは、Webサイト運営・管理者を対象とした「Webサイトの表示速度改善についての実態調査」を実施。結果をグラフにまとめて発表した。

Webサイト運用に携わる人の7割以上が表示速度の重要性を認識

Webサイトの表示速度の重要性に対する認識

Webサイトの表示速度の重要性への認識について聞くと、「強く認識している」「ある程度認識している」という回答が7割以上を占めた。

■SEOに積極的に取り組んでいるサイトの9割以上が表示速度の重要性を認識

SEO施策への取り組み状況と表示速度の重要性への認識

SEO施策に積極的に取り組んでいるサイトの担当者の9割以上が、表示速度の重要性を認識していることがわかった。さらに、SEOを担当領域としている回答者の8割以上が、同様に表示速度の重要性を認識しているという結果も出ている。

表示速度の重要性に対する認識に、Googleが実施した「Core Web Vitals」のランキングシグナル導入が、大きな影響を及ぼしたことが推察できる結果となった。

SEO担当者の表示速度の重要性への認識

■表示速度の改善に取り組む目的は「顧客体験の向上」と「リピート率の改善」

表示速度改善に取り組んだ経験

表示速度の改善に取り組んだ・取り組む目的

表示速度改善への取り組み経験を尋ねた結果、7割以上が表示速度改善に関心を持っていることがわかっている（「過去に取り組んだことがある」「現在取り組んでいる」「今後取り組もうと考えている」の合計）。

表示速度の改善に取り組んだ・取り組む目的については、「顧客体験の向上」が54.5％と最も多い結果になった。「リピート率の改善」や「Webサイト経由の売上向上」にも回答が集まっている。

SEO担当者が表示速度を重要だと認識する理由、「顧客体験に関係」が「SEOに関係」を上回る

SEO担当者が表示速度を重要だと認識する理由

SEO担当者（SEOを担当領域とする回答者）に限定して、表示速度の重要性の認識について聞いたところ、非常に興味深い結果が出ている。

重要性を認識している理由として、「SEO」との関係性よりも「顧客体験」「リピート率」との関係性を挙げる人が多いのだ。顧客体験がSEOにとって重要であることを前提として、より広い視野でWebサイトの表示速度に向き合っていることがわかる。

そもそも表示速度とSEOの関係性が急速に注目され始めたのは、Core Web Vitalsがランキングシグナルに採用されてからのこと。Core Web Vitalsはユーザー体験を定量化した指標。「表示速度の改善＝検索順位の上昇」という短絡的な思考ではなく、本来の意味を正しく理解している人が多い証拠かもしれない。

■SEO担当者の63.2%が表示速度改善に取り組んだことがあり、73.6%が表示速度をモニタリングしている

SEO担当者の表示速度の改善施策への取り組み

SEO担当者の表示速度のモニタリング状況

SEO担当者の表示速度改善への取り組み経験を調査すると、「過去に取り組んだことがある」が22.6％、「現在取り組んでいる」が40.6％と、改善に取り組んだことがある人は6割以上となっている。

さらに、SEO担当者のうち「表示速度をモニタリングしておりKPI（Key Performance Indicator＝重要業績評価指標）としても設定している」と回答したのは46.5％、「モニタリングしているがKPIとしては設定していない」が27.1％となった。

SEOを担当領域としていない人に比べると、これらの割合が明らかに大きく、SEO担当者が表示速度改善の推進役になりつつある現状が推察できる。

■表示速度とSEOに関わるCore Web Vitalsを理解しているSEO担当者は27.7%

Core Web Vitalsについて知っているか

Core Web Vitalsは、Googleの検索順位に影響するユーザー体験を測る指標であり、Webサイトの表示速度はCore Web Vitalsに影響を与えている。

そんなCore Web VitalsについてSEO担当者に聞くと、「完全に理解しており構成要素の説明ができる」と回答した人は27.7％。全体の約4分の1に留まった。

表示速度の重要性を強く認識しているはずのSEO担当者でも、7割以上がCore Web Vitalsについて説明できるほどには理解できていないことが判明。重要性の認識と、それに対する知識との乖離が生じているといえそうだ。

調査概要
調査期間／2024年9月25日～9月26日
調査方法／インターネットアンケート調査
調査対象／消費者向け（to C）Webサイトの管理・運営に携わっている担当者
有効回答者数／309名