DIME MAGAZINE
時間や場所にとらわれない、新しい働き方として浸透しつつあるリモート勤務。通勤に時間や体力も奪われず、人間関係のストレスも軽減されるなどメリットも多いが、肝心の給与面がどうなっているのか気になるところ。
そこでLASSICは、一度でもテレワークを経験したことのあるワーカーを対象に「フルリモート勤務と給与の関係」について調査を実施した。
フルリモートで働きたい人は54.8％！許容できる給料の下げ幅は「3%」が25.4％
まずフルリモートで働きたいか質問したところ、希望しないという人が39.1％だったのに対し、フルリモートで働きたいという人は60.9％と、全体の過半数を占めた。これまでと条件が同じなら、フルリモート勤務を希望する人は多いようだ。
次に、男女別に分けて詳しく分析したところ、「フルリモート勤務を希望する」と回答した男性が58.3％なのに対し、女性は63.8％となり、女性の方がフルリモート勤務への希望が強いことが判明。
年代別に分けてみると、20代の人から、フルリモート勤務を希望する声が最も多く聞かれた。その割合は73.1％で、4人中3人が「フルリモートで働きたい」と回答している。
年代が上がるごとに「フルリモートで働きたい」と答えた人は減っていき、60代では48.6％まで減少。世代によって、出社することへの慣れに差が出ているのかもしれない。
これまでのアンケートを踏まえた上で、給与との関係について聞いたところ、全体では54.8％の人が、給与が下がったとしてもフルリモートで働きたいと回答。
ただし「3％までなら下がってもいい」と答えた人が25.4％、「5％までなら下がってもいい」は13.9％と、許容できる給与の下げ幅は決して大きくないようだ。
ここで注目すべきなのは、2％の回答者が「30％以上下がってもいい」と答えていること。一定数の人が、フルリモートで勤務することに強いメリットを感じていることがわかる。
もう一つ注目すべきポイントは男女の違い。アンケートの1問目、「これまでと条件が変わらないならフルリモートを希望するか」という質問では、男性よりも女性の方が「希望する」と答えた割合が多かったが、給与が下がる場合は50.3％の女性が「希望しない」と答えている。
では、給与が下がってもいいと答えた人は、フルリモート勤務にどんなメリットを感じているのだろうか。「給与が下がってもいいと思う理由」について尋ねた結果は以下の通り。
男性
1位：通勤時間がなくなり、その時間を自由に使えるから（57.5%）
2位：電車やバスでの混雑や遅延のストレスがなくなるから（40.9%）
3位：オフィス勤務という環境ストレスがなくなり、落ち着いた好きな空間で仕事ができるから（38.1%）
4位：家族やペットとより多くの時間が過ごせるから（32.0%）
5位：睡眠時間が増えるから（29.8%）
女性
1位：通勤時間がなくなり、その時間を自由に使えるから（73.2%）
2位：電車やバスでの混雑や遅延のストレスがなくなるから（58.2%）
3位：オフィス勤務という環境ストレスがなくなり、落ち着いた好きな空間で仕事ができるから（51.6%）
4位：睡眠時間が増えるから（37.9%）
5位：家族やペットとより多くの時間が過ごせるから（35.3%）
どうやら男女ともに、通勤時間に関するストレスは大きい様子。男女ともに、1位と2位は通勤に関する選択肢が選ばれていた。
フルリモート勤務に感じるメリットに大きな男女差はないようだが、女性の場合、各選択肢の回答率が男性よりも高いという結果が出ている。また、「ランチ等を家で自炊できるから」と答えた割合は、男性よりも女性の方が10％以上も上回っていた。
女性はフルリモート勤務に対して、仕事だけではなく家庭で過ごす時間の充実など、より複合的なメリットを見出しているのかもしれない。
まとめ
現在、多くの企業が様々な理由で出社回帰を促している。もちろんオフィスで働くことにもメリットはある。だが、給与などの条件が多少変わったとしても、過半数のワーキングパーソンがフルリモート勤務を希望しているのも確かな事実。
「給与が30％以上下がってもいい」と答えた人が一定数いるなど、働き手がフルリモート勤務に感じるメリットは大きいようだ。
企業側もオフィス回帰の流れを絶対視するのではなく、希望者にはフルリモートを許可するなどの柔軟な対応が求められているのかもしれない。
オフィス勤務とフルリモート勤務、それぞれのメリットをしっかりと打ち出すことで、社員は自分に合った働き方を選ぶことができるようになる。
提示した条件によっては、企業側は低コストで優秀な人材を採用できる可能性もあり、働き手は給与と働き方のバランスを自分で調整できるようになるなど、双方にとってのメリットとなるかもしれない。
調査概要
調査期間：2024年4月26日～2024年4月30日
調査対象：全国20歳～65歳のテレワーク/リモートワークを経験したことがあるワーキングパーソン男女1001名
調査方法：インターネット調査
構成／Ara
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