DIME MAGAZINE
レバレジーズが運営するフリーター・既卒・第二新卒向け就職支援サービス「ハタラクティブ」は、若者のキャリアに関する実態を把握するため、20代と40代の正社員1335名を対象に、現在の転職活動に関する実態調査を実施した。本稿は同社リリースを元に、調査結果の後編をお伝えする。
20代の転職顕在層・潜在層の約半数が「タイパによるキャリア形成」を実践
昨今、若者の価値観や消費行動の特徴を表す言葉として話題となっている「タイパ（※1）」について、その実際の認知度と理解度に関して調査したところ、20代だけでなく40代も、約6割が「理解している」と回答した。
※1 タイパ：タイム・パフォーマンスの略。「時間対効果」と言われ、費やした時間と得られた満足度の相対性を意味する言葉
転職顕在層（※2）および転職潜在層（※3）に対し、「転職活動においてタイパを意識している行動」について聞いたところ、20代が「キャリアにおいてタイパを意識していること」として最も多かったのは「やりたいことができる環境を選ぶこと（35.2％）」となり、次いで、「早く成長できる環境を選ぶこと（31.5％）」が続いた。
※2 転職顕在層：「現在転職活動中」と回答した人
※3 転職潜在層：「応募や選考はしてないが、情報収集をしている」もしくは「転職活動はしていないが、転職を計画している」と回答した人
どの項目においても、「無意識的に行っている」と回答した割合が2割程度存在することから、「意識」「無意識」を問わず、20代の約半数が効率的にキャリアを築くことを目的とした「タイパによるキャリア形成」を実践していることがわかった。
「転職活動自体においてタイパを意識していること」に関して、20代は全ての項目で「意識的に行っている」より「無意識的に行っている」の割合が上回っており、40代と比較しても「無意識的」の割合は2~7pt程度高くなっている。
現在の20代の多くはデジタルネイティブ世代（※4）と呼ばれている。現代の若者の間では、転職活動をリモートで行うことや、様々な手段や媒体から情報を収集することは、無意識的に効率的な方法として選ばれているようだ。
※4 1990年代から2000年代生まれのインターネットやデジタル機器がある環境で生まれ育った世代
現在の転職活動理由、20代の約4割が「ゆるブラックが原因」
長時間労働が問題視され、政府による働き方改革への取り組みが実施されるなか、若手社員の離職原因として話題となっているのが「ゆるブラック企業」だ。
この「ゆるブラック」について聞いたところ、「言葉を聞いたことがあり、意味も知っている」と回答したのは20代で17.6％、40代では10.4％と約1割程度にとどまった。
「ゆるブラック」を「仕事は楽だが、成長できずスキルアップやキャリアアップも難しい職場」と定義した上で、現在の転職活動理由について聞いたところ、20代では40.8％、40代では35.1％が「企業が『ゆるブラック』であることが理由である」と回答した。
言葉の認知度は低かったものの、「ゆるブラック」を実感している割合は一定数存在することがわかった。
職場が「ゆるブラック」だと感じる点について、40代より20代の回答割合が上回ったのは「スキルが身につかない（20代：43.7％ 40代：43.0％）」「働きたいのに働けない（残業できない）（20代：32.2％ 40代：22.8％）」だった。
20代の転職顕在層・潜在層の約半数が「タイパによるキャリア形成」を実践していることからも、20代は40代と比較して「早く成長しなければならない」といった感覚が強いように推察できる。
調査結果まとめ
＜ヒューマンキャピタル事業本部 ハタラクティブ及びワークリア事業責任者 後藤祐介氏＞
今年の4月、「退職代行サービス」やそれに伴う「スピード離職」が話題となり、20代の仕事やキャリアに関する価値観に注目が集まりました。一連の報道を受けて、「若者はすぐ辞める」といったネガティブな印象を持った人も少なくないでしょう。
一方、今回の調査（前編・後編）では、40代よりも20代の方が「市場価値向上への意識が高く、早く成長したい」と感じている割合が多いことが明らかになりました。また、「働きたくても働けない」ことを理由に転職を検討している人も、40代と比較して20代の方が多いことが見受けられました。
長期的に働きやすい環境を整備することはもちろん重要ですが、その方法が最適かどうか一度見直す必要があるかもしれません。「若者」と一括りにすることは、成長意欲の高い人材を逃すことにも繋がりかねないため、個々の成長やニーズに応じたサポートを行うことがより一層求められるでしょう。
調査概要
調査対象／現在正社員として勤務している20代と40代の男女1335名
調査年月／2024年6月25日～6月26日
調査方法／インターネット調査
回答者数／正社員1335名（20代：563名・40代：772名）
調査主体／レバレジーズ株式会社
実査委託先／GMOリサーチ＆AI株式会社
構成／清水眞希
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