日本の労働市場で多くの割合を占める40歳~59歳の「ミドル世代」※。今後、労働力人口が減少していく中、40歳以上の比率は高まっていくことが予想される。
※40歳~59歳の人をミドル世代としている
社会の変化に伴い終身雇用・年功序列といった制度や価値観が揺らぎ、個人が主体的にキャリアを築いていく必要性が認識され始めているが、ミドル世代のキャリア観はどうなっているのだろうか。
リクルートは、日本の労働市場の課題を明らかにするため、リクルート・Indeed「グローバル転職実態調査2023」のデータを用いて、追加の分析を行ったので結果をお伝えしよう。
将来のキャリアに対して取り組んでいることがないミドル世代の割合は日本では約5割に上り、アメリカとの差は38.6pt
日本の労働力人口のうち40歳~59歳は44.2%であり、少子化が進む日本では、今後この割合は上昇していくと考えられる。
『リクルートエージェント』では、40代・50代の転職は増えており、50代の転職者数は、2014年度比で約9倍になっている。
転職者数の伸びが示すように、実際転職する人もいれば、キャリアについての悩みや不安はあるが動けていない人が一定数いると考えられる。ミドル世代はどのようにキャリアについて考えているのか、調査結果を分析した。
まず「将来のキャリアに対して取り組んでいること」を聞いた結果、全体的に日米で差が大きいことがわかった。
特に、次に示すグラフの通り、日本のミドル世代は47.1%の人が取り組んでいることがない一方で、アメリカのミドル世代では8.5%となっており、差は38.6ptと大きく開いている。
具体的な取り組みで差が大きかったものは、「キャリアプランの明確化と目標設定」(日本12.0%、アメリカ44.2%:32.2pt差)、「ネットワークを広げてつながりを築く」(日本14.1%、アメリカ39.9%:25.8pt差)といった項目だ。
※将来のキャリアに対して取り組んでいること(複数回答)を聴取した際に「将来のキャリアに対して、実施していることはない」と回答した人の割合
「キャリアデザインに関する教育・研修等を受講したことがありますか」という質問に対しても、日米で大きな差が出る結果となった。
アメリカでは、学生・社会人のいずれでも、キャリアデザインに関する教育・研修を受講したことがある人が多かった一方、日本では受講したことがない人が多いことが判明。
日本とアメリカのキャリアに対する取り組みの差の背景の一つには、学生・社会人問わず「キャリアについて考える機会」が日本は不足していることがあると言える。
特にミドルでは、キャリアデザインに関する教育・研修等を「学生時代に受講したことがない」という割合は日本で80.0%、アメリカでは38.1%で差は41.9ptであった。
終身雇用や年功序列といった、日本型雇用慣行が見直されている中でミドルがキャリアについて考える機会にいかに触れられるかが今後、重要になってきそうだ。
※受講した経験のあるものを複数回答で聴取し、4つに分類して集計した