日本経済新聞社がまとめた2024年の夏のボーナス調査によると、全業種の平均支給額は97万2319円となり、3年連続の増加で支給額は過去最高を記録した。そんな夏のボーナスの使い道はどうなっているのだろうか。
SOMPOひまわり生命保険は、「健康をサポートする変額保険 将来のお守り」(2023年5月発売)の販売件数が5万件を突破したことを記念し、日本全国の20~50代の400名を対象に『夏のボーナスと資産運用に関する調査』を実施したので、結果をお伝えしよう。
夏のボーナスの使い道1位は「貯蓄」!ボーナスの使い道を決めた理由は「物価高・インフレの影響」
2024年6月に実施された定額減税により、2024年6月支給のボーナス(賞与)が以前より「増えた実感がある人」が39%、「増えた実感がない人」は57%となった。このことから、半数以上の人が定額減税のボーナスへの影響を実感していないことがわかる。
2024年の夏のボーナスで最も使ったものを伺うと、回答の多い順から「貯蓄(28.8%)」、「生活費の補填(13.8%)」「資産運用・投資(9.8%)」となった。
また、2024年の夏のボーナスを使ったものをすべて伺うと、2023年と比較して、「貯蓄」が8.8ポイント、「生活費の補填」が4.3ポイント増加している。
2024年6月支給のボーナスを使った(使う予定含む)人に、ボーナスを使った(使う予定含む)理由や背景を伺ったところ、「自分の老後の備え」と答えた人が最多となった(37.1%)。
また、理由の第3位に「物価高・インフレの影響(28.8%)」がランクインし、長らく続く物価上昇によりボーナスの使い道を検討した人が4人に1人以上いることが判明した。
調査対象とした20-50代の現役社会人に現在、資産運用を行っているかと伺ったところ、現在資産運用を行っている人は、全体の約5割(46.8%)いることがわかった。
さらに、今後資産運用を行いたい人を含む、資産運用に関心のある人が約4人に3人の割合(75.8%)でおり、資産運用への消費者の関心度が高いことが伺える。
続いて、現在資産運用・投資を行っている人に2024年6月支給のボーナス(賞与)を受け取ってから投資額に変化はあったかを伺うと、約35%の人が投資額を「増やした」、「やや増やした」と回答。
また、資産運用・投資で2024年6月のボーナス(賞与)を使ったものを伺うと、今年の1月から始まった「新NISA」が最も多く、2024年6月のボーナス(賞与)を「資産運用・投資」に使用した人の約7割(69.6%)が「新NISA」に拠出したことがわかった。
さらに、資産運用・投資を行っている人、今後資産運用・投資を行う予定の人へ拠出先を伺っても「新NISA」が最も多く、「新NISA」への消費者の関心度が高いことが伺える。
資産運用・投資について、2024年6月支給のボーナス(賞与)を受け取ってから投資額が増加した、もしくは資産運用に使ったと答えた人へ、その理由を聞いた。
結果は、「インフレへの備えとして、資産を増やしたかったから(32.1%)」が最も多く、約10人に3人以上の人が昨今の物価高やインフレの影響を踏まえ資産運用・投資の拠出額を増額していることがわかった。
さらに、資産運用の目的を伺うと、「老後、将来への備え(66.3%)」が最も多く、約10人に3人が「物価高・インフレへの備え(30.0%)」として資産運用・投資を行っていることが判明。
このことから、「老後や将来への備え」、「物価高・インフレの備え」など、物価高や将来に起こるもしもの備えとして、資産運用・投資を行っている人が多いようだ。
最後に、積立型の資産運用における最も大きなリスクである「大病を患って働けなくなるリスク」をカバーする変額保険もあるというメリットを踏まえ、将来の備えの選択肢の一つとして、変額保険での積み立てを始めたいと思うか伺った。
結果は、変額保険への加入率は全体の約2割(22.3%)で、変額保険のメリットを踏まえると変額保険未加入者全体では32.8%が加入したいと感じると回答。
さらにそのうち、変額保険未加入者で配偶者と子供の双方、もしくはそれ以外の家族と同居している人の加入意向は、一人暮らしの人に対して約9ポイント、配偶者のみと同居の人に対して約4ポイント高い結果に。
このことから、世帯種類別に変額保険の加入ニーズに違いがあることが分かった。
調査概要
調査方法:インターネット調査
調査期間:2024/07/03(水)~2024/07/04(木)
調査対象地域:日本全国
調査対象者 :20~50代の男女400名(各世代男女50名ずつ)
有効回答数:400サンプル
※「SOMPOひまわり生命調べ」
関連情報
https://www.himawari-life.co.jp/
構成/Ara