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無駄な会議が多すぎる!?ビジネスパーソンが「本当に必要だと感じる会議」は4割以下

2024.07.12

コロナ禍を契機に社会全体で多様なワークスタイルを受容する動きが高まっている。こうした中でビジネスパーソンには、ハイブリッドワークやフルリモートなど働き方を柔軟に変えながら、自律的にスケジュールおよびタスクを管理して生産性を上げる取り組みが求められている。

そこでAcallはこのほど、ハイブリッドワーク時代における「働き方・仕事の進め方」に関する実態調査を20歳以上の会社員600名を対象に実施し、その結果を発表した。

<1>「時間配分実施の状況/時間配分実施の影響に関する意識」について

1日の始まりにその日の予定やタスクを確認し、当日の時間の使い方を決める時間を設けているか聞いたところ、「1日の始まりにその日の予定やタスクを確認し、当日の時間の使い方を決める時間を設けている人」は65.5%となった。年齢層別にみると、50代において最も高く73.3%となり、職種別にみると人事部において最も高く8割を超えた(81.0%)。

“1日の始まりにその日の予定やタスクを確認し、当日の時間の使い方を決めること”について、自身の仕事パフォーマンスに良い効果を与えると思うか聞いたところ、「そう思う」は合計8割近い結果(79.5%)となった。また、実施している人の「そう思う」は合計95.9%と高い結果に対し、実施していない人の「そう思う」は合計48.3%と大きく差がある。

他方、“1日の始まりにその日の予定やタスクを確認し、当日の時間の使い方を決めること”について、適切なやり方やより良い方法がわからないと感じるか聞いたところ、「そう思う」の合計は半数を超える54.7%となった。年代別にみると20代が71.7%と顕著に高い結果となっている。なお、実施している人の「そう思う」の合計は約6割(59.8%)と、実施はしているものの“時間の使い方を決めること”に自信がない様子がうかがえる。

【考察】

1日の働き方をデザインする大切さを感じ、“1日の始まりにその日の予定やタスクを確認し、当日の時間の使い方を決めること”を実践している人のほとんどが効果を実感している様子がわかる。しかしその方法がわからないと考えている人が約6割おり、若手はさらに増える傾向であることから、働き方をサポートするツールの必要性がみてとれる。

<2>「1日あたりの会議・会議調整の件数と時間」について

1日あたりの「会議件数」は平均2.0件、「会議時間」は平均1.9時間という結果となり、会議1件あたり1時間程度になっている様子がうかがえる。年齢層別に「会議件数」をみると、20代(2.4件)、30代(2.3件)、40代(2.3件)では50代(1.6件)、60代以上(1.6件)と比較して多くなった。職種別では、人事が2.5件と他の職種と比較して多い結果となった。

また、1日あたりの「会議調整件数」は平均1.8件、「会議調整時間」は平均26.5分という結果となっており、年齢層別に「会議調整件数」をみると、若い年齢層ほど多く、最も多い20代では2.3件となった。職種別では、他の職種より会議件数が多くなっていた人事が2.3件と他の職種と比べて多くなり、「会議調整時間」も人事では32.1分と他の職種と比べて長いことがわかる。

【考察】

オンライン会議が増えたことで会議件数は増え、1日の働く時間のうち1/4を会議に費やしていることがわかる。会議の在り方は、柔軟な働き方をデザインする上で、改善すべき重要な項目の1つとしてあげられる。

<3>「本当に必要だと感じる・もっと効率化ができると感じる会議の割合」について

「本当に必要だと感じる会議の割合」は平均39.1%と4割に満たず、実施している会議の6割程度は不要だと考えられている結果となった。年齢層別にみると、20代~50代の40%前後に対し60代以上では36.1%と低めとなっている。職種別にみると、総務では35.8%、人事では34.7%と総務と人事では必要な会議をしている割合が他の職種と比べて低く、不要だと感じる会議を実施している割合が他の職種と比べて高い結果となった。

「もっと効率化ができると感じる会議の割合」は、平均43.1%と低くない結果となった。年齢層別にみると、いずれの世代も40%台前半。職種別にみると、経営企画では49.1%と他の職種と比べて高く、約半数の会議において効率化できると考えられている結果となった。

【 考察 】

この結果から、会議の質についても課題感が明確になった。複数人数の関わる会議においては、1人の行動だけで柔軟に変化をもたらすことが難しいことがわかる。

<調査概要>
・調査手法 インターネット調査(調査会社の保有する調査パネルを利用したネットリサーチ)
・調査エリア 東京都・大阪府・愛知県
・調査対象
  年齢:20歳以上 / 職業:会社員 
  勤務先所在地:東京都・大阪府・愛知県のいずれか / 従業員規模:300人以上
  職種:総務・人事・経営企画・営業・マーケティング・技術のいずれか
・サンプル数 600サンプル
・割付 年齢層と職種によりそれぞれ割付
  年齢層:20代、30代、40代、50代、60代を各120s
  職種:総務、人事、経営企画、マーケ、技術を各100s
・調査期間 2024年06月18日(火)~2024年06月20日(木)

出典:Acall株式会社

構成/こじへい

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