バフェットが注目する5大商社の未来を占う

バフェットと日本の商社

2020年8月、投資の神様ウォーレン・バフェットが日本の五大商社に注目し、投資会社バークシャー・ハサウェイが各商社の株式を大量に取得しました。

投資の神様ともいわれるバフェットは、これまで長期的な視点に基づいた投資哲学を持ち、多くの企業に投資してきました。

またバフェットが日本の五大商社に注目した背景には、これらの商社が持つ多角的な事業展開と、安定した収益基盤が挙げられます。実際、商社のビジネスモデルは資源開発から消費財、金融サービスまで幅広い分野で事業を展開することであり、バフェットの投資基準に合致していたのです。

【バークシャー・ハサウェイの投資詳細】

バークシャー・ハサウェイは、日本の五大商社（伊藤忠商事、三井物産、住友商事、三菱商事、丸紅）の株式をそれぞれ約5%取得したことを2020年8月に発表しましたが、この投資は総額で約6,000億円に上り、各社の株式を均等に購入する形を取りました。

バフェットは、「これらの商社は国際的に多様なビジネスを展開しており、持続可能な成長を遂げる力がある」と述べています。

実際、2023年に入ると五大商社の持ち株比率を8.5%超に引き上げるために買い進めるなど、現在も商社に注目し続けているのです。

【投資の影響と株価の上昇】

バフェットの投資は、日本の商社に対する国際的な信頼と競争力をさらに高める要因となりました。実際、投資していることを発表した後、各商社の株価は軒並み上昇し、市場全体にポジティブな影響を与えています。

【商社の戦略と持続可能な成長】

バフェットの投資は、商社が掲げる持続可能な成長戦略とも一致しています。五大商社はそれぞれ、再生可能エネルギーの推進、DXの導入、地域社会との連携を重視しています。これらの取り組みは、バフェットが求める長期的な成長と安定した収益性を支える要素となっていると考えられます。

円安も追い風となる五大商社

円安が日本の五大商社に有利である理由は多岐にわたります。まず商社は海外に多くの資産を保有しており、その収益は現地通貨で得られます。円安になると、これらの収益を日本円に換算する際により多くの円が得られ、収益が増加します。

例えば1ドルが100円から120円になると、同じ額のドル収益がより多くの円として計上され、決算報告において利益の増加として反映されます。

さらに商社は輸出関連のビジネスも展開しており、円安は日本製品の価格競争力を高めます。日本製品の価格が相対的に安くなるため、海外市場での競争力が向上し、輸出量が増加します。

これにより、売上が増加し、利益が拡大するのです。

また商社は海外のプロジェクトや企業に投資を行っており、円安時にはこれらの投資から得られる配当金や売却益が増加します。現地通貨で得られる配当金を円に換算する際に円安が有利に働くため、収益が増加するのです。

さらに海外資産を売却した際の利益も円安によって増大します。

加えて商社はエネルギーや鉱物資源の取引も行っており、これらの取引は多くがドル建てです。円安により輸入資源の円建て価格は上昇しますが、商社はこれを販売価格に反映させることができ、収益増に繋がります。既に保有している資源の評価額も円安により上昇し、帳簿上の利益が増加します。

このように商社は事業の多角化を進めており、複数の収益源を持つことで為替変動のリスクを分散し、収益の安定化を図っています。円安によるメリットを最大限に活かし、企業の業績向上が加速しているのです。

おわりに

今回は日本の五大商社である三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅の特徴と戦略、そして未来の展望について詳しく解説しました。これらの商社は、各々の強みを活かし、多様な産業で持続可能な成長を追求しています。

また仮に円安が加速した米ドル1強時代に突入した場合でも、「日本の五大商社」はその恩恵を享受できるため、今後も投資対象としも魅力を感じる投資家が一定数いることが予想されるでしょう。

文／鈴木林太郎