昨今、管理職の求人は増加傾向にあり、株式会社リクルートが2023年7月に発表したデータによれば、2016年度から2022年度にかけて管理職求人が3.7倍になっているという。
こうした中、管理職への転職者は、転職者全体の何割程度を占めるのか?
Indeed Japanはこのほど、20~59歳の正社員で、直近5年以内に転職活動経験のある男女計15,014名を対象に「管理職への転職に関する調査」を実施。さらに、そのうち1,005名を対象に追加調査を実施し、管理職への転職者と非管理職への転職者の比較を行った。調査結果は以下の通り。
管理職への転職実態
■転職者全体における、管理職への応募・転職者の割合
直近5年以内に転職活動を行った(求人に応募した)人(15,014名)に、転職活動時にどのようなポジション・職位に応募したかを尋ねたところ、管理職(係長以上)に応募したと回答した人は、全体の9.6%となった。
また、最終的に入社したポジション・職位を尋ねた結果、管理職(係長以上)でオファーを得て、実際に管理職ポジションとして転職したと回答した人は全体の7.5%(管理職への応募者全体の78.2%に相当)だった。
■転職者全体における、管理職への転職者の傾向
管理職(係長以上)へ転職した人(全体の7.5%、1,131名)の傾向を把握するために属性を明らかにした。
管理職に転職した人の転職する前のポジション・職位を尋ねた結果、転職前は非管理職だった人が15.9%、転職前も管理職だった人は83.8%という結果となった。
管理職に転職した人に、転職前後の業種と職種を尋ねた結果、転職前後の業種・職種ともに同じと答えた人が67.2%と、7割近くが同業種同職種で管理職へ転職していることがわかった。
一方、業種も職種も前職とは異なる、異業種・異職種の管理職への転職者は12.5%となった。また、同業種・異職種の転職は6.0%、異業種・同職種の転職は14.3%で、合わせると32.8%が異業種または異職種からの転職であることがわかった。