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ビジネスパーソンの6割が「勤務先のデジタル化は遅れている」、理由は経営上位層の認識の遅れ

2024.04.08

デジタルトランスフォーメーション(以下、DX)への取り組みが必要とされている現代。DXとは、企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立することだ。

放送アナウンス作成サービス「YUTTE」を提供する音響機器と、防犯・監視カメラなどセキュリティ機器の専門メーカーTOAはこのほど、全国の20~50代の働く男女500名を対象に、「職場環境・デジタル化の実態に関する調査」を実施し、その結果を発表した。

本調査では、DXへの理解度や、勤めている職場でのデジタル化の実態、デジタル化が進むことでの悩みなどが明らかになったほか、業務上で音声化されているものや、音声化されたら嬉しいものについても回答してもらった。職場のデジタル化の実態や、ビジネスパーソンのデジタル化への意識がうかがえる調査結果となっている。

約3割がDXを「全く知らない」、意味まで理解している人は2割未満

まず、そもそもDXについて知っているか理解度を調査した。「理解している(18.2%)」と回答した人は2割未満で理解度が低いことがわかった。「なんとなくわかる(21.8%)」は約2割、「言葉だけ知っている(意味は知らない)(28.0%)」は約3割となった。

約3人に1人が「全く知らない(32.0%)」と回答。言葉を聞いたことがある人が多いものの、DXについてあまり浸透していないことがわかった。年代別で見ると、「理解している人」は20代が最多で24.8%だった。一方、理解度が一番低かったのは50代で13.6%となった。

DXへの取り組みについて、勤めている職場で推進されているか質問したところ、約3割の人が「推進されていて、取り組んでいる(31.2%)」と回答。一方、半数以上の人が「推進されていない(56.2%)」と回答し、DXが進んでいない職場が多いことが見て取れる。「推進されているが、取り組んでいない(12.6%)」は一定数おり、なかなか取り組みを実現できていない職場もあるようだ。

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