DIME MAGAZINE
デジタルトランスフォーメーション（以下、DX）への取り組みが必要とされている現代。DXとは、企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立することだ。
放送アナウンス作成サービス「YUTTE」を提供する音響機器と、防犯・監視カメラなどセキュリティ機器の専門メーカーTOAはこのほど、全国の20～50代の働く男女500名を対象に、「職場環境・デジタル化の実態に関する調査」を実施し、その結果を発表した。
本調査では、DXへの理解度や、勤めている職場でのデジタル化の実態、デジタル化が進むことでの悩みなどが明らかになったほか、業務上で音声化されているものや、音声化されたら嬉しいものについても回答してもらった。職場のデジタル化の実態や、ビジネスパーソンのデジタル化への意識がうかがえる調査結果となっている。
約3割がDXを「全く知らない」、意味まで理解している人は2割未満
まず、そもそもDXについて知っているか理解度を調査した。「理解している（18.2%）」と回答した人は2割未満で理解度が低いことがわかった。「なんとなくわかる（21.8%）」は約2割、「言葉だけ知っている（意味は知らない）（28.0%）」は約3割となった。
約3人に1人が「全く知らない（32.0%）」と回答。言葉を聞いたことがある人が多いものの、DXについてあまり浸透していないことがわかった。年代別で見ると、「理解している人」は20代が最多で24.8%だった。一方、理解度が一番低かったのは50代で13.6%となった。
DXへの取り組みについて、勤めている職場で推進されているか質問したところ、約3割の人が「推進されていて、取り組んでいる（31.2%）」と回答。一方、半数以上の人が「推進されていない（56.2%）」と回答し、DXが進んでいない職場が多いことが見て取れる。「推進されているが、取り組んでいない（12.6%）」は一定数おり、なかなか取り組みを実現できていない職場もあるようだ。
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