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組織への「帰属意識」が低いと生じる問題とそれを防ぐために高める方法

2024.05.13

帰属意識という言葉を見聞きしたことはあるだろうか。自分が組織の一員である感覚を指す言葉で、組織内での身の振り方や活動へのモチベーションにも影響する。

本記事では、帰属意識の意味や混同しやすい表現について紹介する。帰属意識の高め方も解説するので、組織運営に悩んでいる方はぜひ参考にしてほしい。

帰属意識とは

帰属意識という言葉を聞いたことはあるものの、誤った使い方をしていないか不安に感じる方もいるだろう。まずは、帰属意識の意味をあらためて確認してみよう。

■帰属意識の意味

帰属意識は、自分が組織の一員である感覚を表す心理学用語。家族、職場、学校といったさまざまな組織に対して使える表現だ。帰属意識は組織への愛着を生み、「所属し続けたい」「組織に貢献したい」といった気持ちにつながる。

近年、日本では終身雇用の減少やリモートワークの普及によって帰属意識が低下していることも指摘されており、組織運営においては再注目すべき要素といえるだろう。ただし、過度な帰属意識の要求は従業員の疑念を生み、気持ち悪いと感じる人もいるため注意が必要だ。

■帰属意識の英語表現

帰属意識を英語で表現したい場合は「Sense of belonging」と表す。「sense」は感覚、意識、「belonging」は所属、親密な間柄といった意味を持つ言葉。

両者の意味を合わせると「所属している意識」となり、帰属意識と同じ語意となる。

■帰属意識と混同しやすい表現

帰属意識と混同しやすい表現としては、以下のような言葉が挙げられる。

エンゲージメント

エンゲージメントは英単語「engagement」に由来し、契約、誓約などの意味を持つ。ビジネスにおいては「愛社精神」のような「自社に対する強い思い」を表現するシーンで使われる。

帰属意識が従業員からの一方的な思いというニュアンスが強いのに対し、エンゲージメントは従業員と企業が相互に深い関係を持つニュアンスが強いのが特徴だ。

ロイヤリティ

ロイヤリティは英単語「loyalty」に由来し、忠実、忠誠といった語意を持つ。愛社精神のニュアンスがある点で帰属意識やエンゲージメントと似ているが、ロイヤリティは主従関係がはっきりしているのが特徴。従業員が会社に忠実に仕事をする、という意味合いが強い。

帰属意識が低いと発生する問題

ここからは、帰属意識が低いと発生する問題を紹介する。どんなリスクがあるかを知り、帰属意識の必要性を把握しておこう。

■離職する社員が増える

帰属意識の低下は、社員の離職率増加につながる。帰属意識を失うと業務意欲がなくなり、働く意味を見失ってしてしまうこともある。現在は転職する人が増加していることもあり、帰属意識が低いことによる人材流出の可能性は高いだろう。

一方で自社に帰属意識があると、仕事のモチベーションにつながり、会社の施策や業務改善にも積極的になる。

■業務へのモチベーションが低下する

業務へのモチベーションが低下することも、帰属意識が低いことで発生する問題。帰属意識が低いと自分が必要とされている感覚も薄まり、「ここで仕事をしたい」という気持ちが生じなくなってしまう。

対して、帰属意識が高いと組織に貢献したい感情が生まれるため、より高いモチベーションを持って業務に取り組める。

■生産性の低下

帰属意識が低下すると組織の状況や業績を自分事として捉えることができず、当事者意識の低下から生産性の低下にもつながってしまう。また、従業員同士の関係も深まりづらく、コミュニケーションも希薄になるため、情報共有も甘くなりがちだ。

組織が理解してほしい方針や理念に対する関心も失ってしまうため、組織の一体感も損なわれてしまうだろう。

帰属意識を高める方法

組織運営においては、帰属意識を持ってもらうことが強みになることが多い。ここからは、帰属意識を高める方法について詳しく解説していこう。

■従業員のコミュニケーションを促進する環境を用意する

帰属意識を高める方法としてまず挙げられるのは、従業員のコミュニケーションを促進する環境を用意すること。コミュニケーションは組織において欠かせない要素であり、組織の一体感向上のために特に重要だ。

コミュニケーションを促進するためには、オフィスのレイアウトを会話しやすい配置に変更する、メールよりも気軽に会話できるチャットツールを導入するといった施策が考えられる。昨今はテレワークが普及してコミュニケーションが減りつつあるため、組織でのコミュニケーションの機会や手段は帰属意識を高める上でますます重要になっている。

■従業員が自社に魅力を感じられる工夫をする

従業員が自社に魅力を感じられる工夫を凝らすことも、帰属意識を高めるために必要。従業員向けのブランディングは「インナーブランディング」とも呼ばれ、組織の理念や目指す場所を従業員に理解してもらうことを目的とする。

自社のビジョンを理解してもらい、組織で仕事をすることに誇りを持ってもらうことが帰属意識の向上につながる。自分がしている仕事がどんな成果につながるか把握することにもつながるため、日々のモチベーションも向上するはずだ。

■ワークライフバランスを改善する

ワークライフバランスの改善も、帰属意識の向上に必要な要素。過酷な労働環境に置かれれば組織への愛も生まれず、帰属意識は低下する一方だろう。

給与面はもちろん、残業時間の削減や福利厚生の改善を通じて、従業員を大切にする姿勢を示すことが帰属意識の向上につながるはずだ。

※情報は万全を期していますが、正確性を保証するものではありません。

文/編集部

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