消費行動のデジタル化に対する見解
図4_自動車のオンライン購入
日本の消費者へ、オンラインでの自動車購入の希望を質問したところ、2022年とほぼ同率の23%がオンラインで購入したいと回答した(図4)。
安心してアフターサービスを受けるために、購入時にディーラーとのコミュニケーションを重視している消費者が多くいると考えられる。
一方で、63%の自動車業界エグゼクティブは、2030年までに新車購入の大半はオンラインで行われるようになると考えている。エグゼクティブは販売のオンライン化を進めていきたい意向があるものの、消費者はそれを求めていない傾向が続いている。
このギャップを企業側は改めて検証する必要があるのではないか。
■サブスクリプションの使用意向(日本の消費者の見解)
図5_サブスクリプションの使用意向(日本の消費者の見解)
日本では自動車のサブスクリプションサービスの導入が新車および中古車ビジネスで増加している。
しかしながら日本の消費者において、自動車のサブスクリプションサービスを使いたいと回答した割合は2021年、2022年から減少し、33%となった(図5)。
年代別では、若年層がサブスクリプションサービスを使いたいという意向が強く、20代以下では49%が利用意向を表明している。
高額商品である自動車の支出を抑えたい消費者に対してサブスクリプションサービスは必ずしも支持されているとは言えないようだ。
価格以外での魅力的なオプションを訴求するタイミングにきているのではないだろうか。
調査概要
名称/KPMGグローバル自動車業界調査2023
英名/Global Automotive Executive Survey 2023(GAES 2023)
調査期間/2023年10月
調査対象/世界30の国と地域の自動車業界および周辺業界のエグゼクティブ ,041人
※CEO 24%、Cレベルエグゼクティブ 24%、部門・部署責任者 35%、マネージャー 17%
※調査対象の10%が自動車メーカー、7%がサプライヤー、9%がディーラー、25%が情報通信技術会社
調査方法/インターネットによるアンケート調査
対象地域/米国(27%)、中国(15%)、欧州(32%)、インド、日本、韓国、オーストラリア、タイ、インドネシア、カナダ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、南アフリカ、サウジアラビア
対象企業/2022年の年間売上が、100億米ドル以上の企業が8%、10億米ドルから100億米ドルの企業が23%、10億米ドル未満の企業が69%
名称/第3回日本における消費者調査
調査期間/2023年11月
調査対象/18歳から64歳までの消費者 6000名(自動車保有者)
調査方法/インターネットによるアンケート調査
対象地域/日本国内
関連情報
https://assets.kpmg.com/content/dam/kpmg/jp/pdf/2024/jp-global-automotive-executive-survey-2023.pdf
構成/清水眞希