2023年のインターネット広告費は3兆3330億円で過去最高を更新、動画広告は前年比115.9％に

2024.03.16

2023年の日本の総広告費は、通年で前年比103.0％の7兆3167億円となり、1947年の推定開始以降、前年に続き過去最高を更新した。

その中でインターネット広告費（1996年に推定開始）は、社会のデジタル化を背景に堅調に伸長し、前年より2418億円増加して3兆3330億円（前年比107.8％）と過去最高を更新。日本の総広告費全体の45.5％を占めた。

インターネット広告媒体費の内訳を広告種別、取引手法別などの切り口で分析＆予測

このような状況において、国内電通グループのデジタル領域の中核を形成する4社（CCI/電通/電通デジタル/セプテーニ）は、電通が2024年2月27日に発表した「2023年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を広告種別や取引手法別などの切り口で分析。

さらに2024年の予測を加えた「2023年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」を発表した。本稿では、その概要をお伝えする。

インターネット広告媒体費の広告種別構成比

【グラフ1】　

2023年のインターネット広告媒体費は、前年比108.3％の2兆6870億円（電通「2023年日本の広告費」より）であった。インターネット広告媒体費を広告種別で見ると、検索連動型広告は推定開始以降はじめて1兆円を突破。前年比109.9％の1兆729億円と、構成比では最も高い39.9%となった。

また、ディスプレイ広告は前年比104.5%の7,701億円（構成比28.7％）、ビデオ（動画）広告は前年比115.9％の6860億円（構成比25.5％）だった。【グラフ1】

■インターネット広告媒体費の取引手法別構成比

【グラフ2】

インターネット広告媒体費を取引手法別で見ると、運用型広告は前年比110.9％の2兆3490億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は87.4％となった。

予約型広告は前年比100.0％（2022年：2647億円、2023年：2648億円）とほぼ横ばい、成果報酬型広告は前年比75.8％と減少した。【グラフ2】

■インターネット広告媒体費の広告種別×取引手法別構成比

【グラフ3】

広告種別×取引手法別では、運用型の検索連動型広告がインターネット広告媒体費全体に占める構成比が最も高く39.9％、次いで運用型のディスプレイ広告が25.8％、運用型のビデオ（動画）広告が21.5％であった。

ビデオ（動画）広告は、運用型が前年比117.2％、予約型が前年比109.1％といずれも伸長した。【グラフ3】

ビデオ（動画）広告市場

【グラフ4】

ビデオ（動画）広告の内訳は、動画コンテンツの間に挿入されるインストリーム広告が3837億円（構成比55.9％）、ウェブ上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示されるアウトストリーム広告が3022億円（構成比44.1％）となっている。【グラフ4】

【グラフ5】

また、取引手法別では運用型広告が84.4％を占めた。【グラフ5】

■ソーシャル広告市場

【グラフ6】

ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は、前年比113.3％の9735億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は36.2％となり、前年よりも1.5％高まった。【グラフ6】

【グラフ7】

ソーシャル広告を種類別に「SNS系」、「動画共有系」、「その他」に分類すると、SNS系が4070億円（構成比41.8％）、動画共有系が3,372億円（構成比34.6％）となり、合わせて76.4％を占めた。【グラフ7】

インターネット広告媒体費総額の推移と予測

【グラフ8】

2024年も堅調に拡大し、前年比108.4％の2兆9124億円になると予測する。【グラフ8】

■ビデオ（動画）広告市場の推移と予測

【グラフ9】

2024年も二桁成長を維持し、前年比112.2％の7697億円になると予測する。アウトストリーム広告とインストリーム広告はほぼ同等の成長を見込む。【グラフ9】

調査概要
調査主体／株式会社CARTA COMMUNICATIONS（CCI）、株式会社電通、株式会社電通デジタル、株式会社セプテーニ
調査時期／2023年12月～2024年2月
調査方法／
以下の調査に基づき、推定作業を実施
（1）インターネット広告媒体社やプラットフォーマーなどを対象としたアンケート調査（web調査）
　「2023年（令和5年）日本の広告費インターネット広告媒体売上についてのお伺い」として実施
（2）同、追加ヒアリング調査
（3）各種データ収集・分析

構成／清水眞希