勤務体系を決めるのは誰？アジア諸国と比べて「自分で決めるべき」と回答した人が多い日本

日本はアジア諸国と比べて「自分で勤務体系を決めるべき」と答えた割合が高い

外資系人材紹介会社のヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン（以下ヘイズ）は、日本の人材1554名を対象に現在の働き方や勤務体系について調査を実施。回答結果をグラフにまとめて発表した。

それによれば、66.7％が現在の勤務体系に賛同していると回答。また、37.3％がリーダーから職場文化の確立やチームの士気の向上には対面でのやり取りが重要と伝えられていると答えた。

現在の勤務体系に賛同しない人のうち、65％が完全出社または週4日以上の出社をしていることがわかった。

「勤務体系を誰が決めるべきか」については意見が分かれた。28.5％が企業・経営陣や上司、41.1％は自分またはチームと答えている。他のアジアの国と比べて、日本は自分で勤務体系を決めるべきと答えた割合が高い（19.2％）。

この結果について、同社のマネージング・ディレクターを務めるグラント・トレンズ氏は次のように語っている。

「最適なアウトプットや生産性を出すためには、優秀な人材の存在が不可欠です。他のアジアの国とは対照的に、日本の労働者は働き方に関して強いこだわりをもっており、多くの従業員が議論に参加することを望んでいます。リーダーは、勤務体系を決める際は従業員も議論に参加できるようにすべきです」

また、多国籍企業の従業員に比べ、日系企業の従業員の方が完全出社を採用している割合が高いことも判明した。

多国籍企業では、週3日の出社と完全出社の割合が同程度。調査対象となったアジア市場のなかで、日本の企業が完全リモートワークの割合が最も高く、日系企業と多国籍企業の従業員のそれぞれ8.0％と16.0％がリモートワークで働いている。

前出のトレンズ氏は、以下のように話す。

「日系企業と多国籍企業、また市場間で異なる勤務体系があることを考慮すると、企業はさまざまな人材の希望に応えるためにアプローチを調整する必要があります。柔軟な働き方に加え、求職者はやりがいや影響力を残せる仕事、チームメンバーとの相性も求めています。このような求職者の期待に応えていくことで、困難な時代においても働き続けたいと思う企業になることができます」

調査概要
調査期間／ 2023年9月～11月
調査機関／自社調査
調査方法／インターネット
回答者／日本の人材1554名

関連情報
https://www.hays.co.jp/press-release/content/flex-working-in-2024

構成／清水眞希