約6割の会社員が引き止め交渉でのカウンターオファーを受け入れても1年以内に退職

グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパンは、同社が実施した「給与調査2024」より、「カウンターオファー」に関する結果を発表した。

カウンターオファーを受け入れても約6割の会社員が1年以内に退職

カウンターオファーを受け入れてから、半年以内に退職した会社員は38%にのぼることがわかった。半年後～1年以内に退職した会社員は、21%だった。約6割の会社員がカウンターオファーを受け入れても1年以内に退職しているようだ。

反対にカウンターオファーを受け入れてから5年以上その企業に勤務したと回答した会社員は、14％となっている。

■約8割カウンターオファーを受け入れる条件提示は昇給

勤務先企業よりカウンターオファーの申し出があった場合、「引き止め交渉に応じる可能性」があると回答した会社員は、41％だった。

カウンターオファーを受け入れる可能性のある条件提示としては、１位が「昇給」（81%）と圧倒的で、次いで「昇進」（41％）、「働き方等の柔軟性向上」（37%）となっている。

■転職を決意したら貫き通す

カウンターオファーを受け入れる可能性はないと回答した会社員が受け入れない理由として挙げたのは、1位「一度決めたので心変わりはしない」（27%）、2位「自分の長期的なキャリア目標と合っていない」（21%）、 3位「長期的な仕事満足度の解決策ではない」・「辞めようと思った理由に対する解決策ではない」（同率19%）だった。

企業側が残留目的の条件提示を受け入れないとしていることから収入面や働き方等が転職を考えた原因ではないことが推測でき、退職を決断する際にすでにかなり心を決めており、必ずしも昇給だけに左右されないことがわかる。

調査概要
調査期間／2023年9月～10月
対象／国内企業、外資系の日本法人 n= 170社、同社に登録のある国内で働く会社員 n= 1423人

関連情報
http://www.robertwalters.co.jp/

構成／清水眞希