DIME MAGAZINE
約4割のユーザーが「迷惑メール報告手続き」を実施。その原因とは
通販サイトなどから送られるメッセージについて、約8割がストレスを感じたことがあると回答。
昨年と比較し、「よくある」と回答した割合が増加傾向に。最もストレスを感じることは「自分には関係がない／購入する可能性がない商品を勧められる」がトップ。
企業からのメールについて「ブロック／受信拒否」は約5割、「迷惑メール報告手続き」は約4割のユーザが実施すると回答しており、「配信停止」よりも強い拒否手段を取るユーザの実態も明らかになった。「迷惑メール報告手続き」をする理由としては、「同じ企業や店舗から頻繁にメールが来すぎる」「自分には関係がない／購入する可能性のない商品を勧められる」に続き、「メールの内容が不快」という回答が多くなっている。
2024年2月からGmail宛に大量にメールを送信するユーザに対し「迷惑メール報告率を0.3%未満にする」という要件が課せられるが、迷惑メールとして報告されないためにもこれらの回答に注意したい。
通販サイトなどから送られるメッセージについて、約8割がストレスを感じたことがあると回答。
昨年と比較し、「よくある」と回答した割合がやや増加しています。最もストレスを感じることは「自分には関係がない／購入する可能性がない商品を勧められる」が一番多く、次に「欲しくないと感じる商品・サービスを勧められる」という結果になっている。
約7割が「配信停止手続き」の対応をすると回答。「ブロック／受信拒否手続き」は約5割、「迷惑メール報告手続き」は約4割が実施するとの回答があった。
それらの対応をする理由としては「同じ企業や店舗から頻繁にメールが来すぎるため」と回答した数が一番多く、次に「自分には関係がない／購入する可能性がない商品の情報が送られてくるため」が多い状況。「メールの内容が不快」な場合は、迷惑メール報告やブロックの割合が高くなっており、メールに対して嫌悪感を抱いた場合には配信停止よりも強い拒否手段を取ることが考えられる。
その他にも「問い合わせに対する連絡が遅い／来ない」「企業や店舗の対応やイメージが不快」など、企業やサービスに対してネガティブな印象を抱いている場合にも、配信停止ではなくブロック／迷惑メール報告をする傾向がある。
2024年2月1日以降、Gmail宛に大量にメールを送信するユーザに「迷惑メール報告率を0.3%未満にする」という要件が課せられるが、これらの結果から迷惑メールとして報告されないために注意したいポイントも推察できる。
配信頻度が多すぎることを理由に配信停止をしたユーザは、約5割が1日に1回以上のメールを受け取っていたと回答した。週に2〜3回程度以下であれば、頻度を理由に配信停止されるリスクは比較的低いといえそうだ。
重要なメールが届かない場合、約8割がネガティブな印象を抱く
登録確認・申し込み確認など、企業や店舗において重要となるメールの到達状況に関して、約2割が届かなかった経験があると回答。メールが届かなかった場合、「そのまま放置」と回答した割合が45.6％と最も多い結果となっており、トラブルや機会損失を生む可能性が高い状況に。
また、重要なメールが届かなかった場合、約8割が企業やサービスに対し何らかネガティブな印象を抱くことがうかがえた。企業やサービスに対してネガティブな印象を抱いている場合、配信停止ではなくブロック／迷惑メール報告をする傾向が前掲の設問で見受けられており、「メールが届かない」ことによる悪影響が懸念される。
登録確認・申し込み確認などに関するメールの到着状況について、約2割のユーザが届かなかった経験があると回答した。
メールが届かなかった場合、「そのまま放置」と回答した割合が45.6％という結果となっている。メールが届かなかった場合、「その企業の商品やサービスを利用することをためらう、諦める」、「その企業の商品やサービスに対する興味や関心が減る、なくなる」と回答した割合が多く、機会損失につながる可能性が高いといえる。
約6割が迷惑メールボックスを確認すると回答したものの、約4割が「ほとんど確認しない」、「一切確認しない」と回答。迷惑メールボックスに入ってしまうことにより、適切な情報を届けられない状態が発生している。
約6割の人が、自ら登録した覚えがある企業や店舗からのメールが迷惑メールボックスに入っていた経験があると回答。受信者が望んで登録したメールマガジンも、迷惑メールとして扱われてしまうことがある状況が垣間見える。
企業側は迷惑メールと判定されないよう、ガイドラインに添った適切なメール配信をする必要があるといえるだろう。
調査概要
調査方法／インターネット調査
調査主体／株式会社リンク
調査期間／2023年10月20日（金）- 2023年10月23日（月）
調査対象／企業や店舗からのメッセージや情報を、メールサービス（プラス他の方法も可）で受信している方
調査対象地域／全国
回答数／1200
※15-19歳、20-29歳、30-39歳、40-49歳、50-59歳、60-69歳×男女にて均等割り付け
関連情報
https://baremail.jp/whitepaper/WP-survey2023.php
構成／清水眞希
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