学生時代をコロナ禍の環境下で過ごしたイマドキの新入社員。コミュニケーションの取り方やキャリア意識はどのような傾向があるのだろうか。
日本能率協会マネジメントセンター(JMAM[ジェイマム])は、新入社員の意識や行動、指導者の指導や育成に関する調査報告書「イマドキ新入社員の仕事に対する意識調査2023」を公開した。
本調査は2022年から2023年に入社した新入社員と、新入社員の育成に関わる上司・先輩社員の計2,631名を対象に2023年6月に実施。
調査結果から、「キャリア意識」「学びの意欲」「自己認識・評価」「働き方と職場環境」「コミュニケーション」「指導・育成」の切り口で新入社員の傾向を抜粋して紹介しよう。
キャリア意識:今の会社で成長したいが、「管理職に昇進したい」割合は3年連続減少
新入社員の65%が、副業などの社外経験よりも「今の会社の事業に関わるなかで成長したい」と考えていることが判明。
また、「失敗から学ぶことは多いので、恐れずに取り組むことが大切」の回答は毎年高い割合となる一方で、「失敗したくないので、責任ある大きな仕事は任されたくない」の回答割合も毎年上昇しており、意識と行動のギャップは広がっているといえる。
管理職への指向については依然二極化が続いているものの、「管理職になりたい」割合は3年連続で減少する結果となった。
学びの意欲:この1年で新しいことを学んだ人は過去最高!新人研修もオンラインから対面に戻る
この1年で新しいことを学んだ人は90.9%と過去最高に高い結果となった。また、77.8%が「学びを楽しめている」と回答している。
一方、新人研修に目を向けると、コロナ禍の2020年は69.0%がオンライン研修開催であったが、以降は対面研修に戻る傾向が続き、今年は57.5%が対面による集合研修となり、オンライン研修を逆転した。これは学びに関する今年の新入社員の傾向として、特筆すべきポイントといえそうだ。
自己認識・評価:自己肯定感や自己効力感が低く、他人からの評価や失敗への恐れがどの世代よりも強い
自分の「できること」「得意なこと」「強み」の理解は、他世代に比べて5~10%低い状態となっていた。
周囲からの評価が気になり、恥をかきたくない、失敗したくないという意識も強く、「自己肯定感」や「自己効力感」が他世代と比べても低い結果に。これに関しては、今年も例年同様の傾向が見られた。
働き方と職場環境:在宅からオフィス勤務中心へシフト。過半数が仕事はオフィスがしやすく、出社を希望
働き方としては、時間・場所・契約にしばられない、柔軟かつ多様な働き方を求める傾向が強まっているようだ。
一方で、この1年間の勤務場所はオフィスと回答した人が71.5%と前年より大幅に増加したこと(+10.3%)は、今年の新入社員の大きな特徴といえる。
また、「仕事がしやすい環境」「今後働きたい場所」としても、オフィス(出社)と回答する割合が増加傾向にあるというのも、ポイントといえるだろう。
コミュニケーション・人間関係:出社が増えたことで、コミュニケーションストレスや周囲との関係性が大幅に改善
出社割合が高まることで、コミュニケーションがとりづらいために生じる新入社員のストレスは減少傾向にあった(21年比で▲18.0%)。
加えて、この1年間で上司・先輩・同僚などとの関係性(精神的な距離)が近づいたという回答が大幅に改善している点(21年比で+17.4%)も、今年の大きな特徴といえる。
なお、新入社員の課題については、在宅勤務中心の新入社員はオフィス勤務者に比べ、「上司・先輩との関係性」「自己表現」「わからないことを聞けない」など、コミュニケーションに関する課題が上位に挙がった。
働く場所が多様化することのメリットがある一方で、場所の違いにより、課題が大きく異なる点も無視できないポイントだ。
また、ChatGPTなどの生成AI利用率は45.0%。「仕事の問題解決や悩み相談は生成AIより人とのコミュニケーションを重視」(81.9%)など、人との対面コミュニケーションを重視している傾向があることがわかった。
指導・育成:新人のレベル向上を実感しつつも、指導者自身の成長実感は毎年減少が続く
「新入社員が配属後職場になじめるか不安」という指導者の回答割合は年々減少しており、コロナ禍がスタートした2020年と比べると24.2%も減少していた。また、「ここ数年、新入社員のレベルは上がっている」と感じる指導者の回答割合は毎年増加している。
勤務形態が多様化する中での指導・育成に慣れ始めたこともあり、「この1年間で新人・若手に指導がしやすくなった」という回答割合が60%以上と大幅に改善していることも今年の大きな特徴だ。
一方で、指導者の60%以上が「指導・育成が十分できている」と毎年回答しているものの、「指導・育成を通じて自分自身の成長を実感している」の回答割合が年々減少傾向にあり、本調査開始の2016年と比べ、▲29.7%になっていることは課題といえる。
調査概要
調査方法:インターネット調査
調査対象:2022~2023年に入社した新入社員、新入社員の育成に関わる上司・先輩社員
有効回答:2,631名(新入社員1,064名、上司・先輩社員1,567名)
調査時期:2023年6月
関連情報
https://www.jmam.co.jp/brochure/1282995_2381.html
構成/Ara