DIME MAGAZINE
コロナ禍以降、急速に普及したテレワーク。しかし、長く運用すればするほど、改善すべきポイントがあぶり出されるものだ。では、テレワークに取り組む人たちは現在、どんな会社への要望や懸念を持っているのだろうか？
NTTドコモ モバイル社会研究所はこのほど、テレワークの要望と懸念に関する調査を実施し、その結果を発表した。
テレワークへの要望「特に要望はない」は約5割で、昨年よりも約14ポイント増
自分または家族がテレワークを行っている人たちを対象に、テレワークに関する要望を尋ねたところ、「光熱費・通信費の負担」が30.7%と一番高かったが、昨年よりも約5ポイント減少した。続いて「業務に必要な機器・備品等の負担」が21.7%で、昨年よりも約6ポイント減った。どの項目でもテレワークへの要望は昨年よりも減少した。
「特に要望はない」と回答した方は5割程度で、昨年よりも約13ポイント増加した（図1）。
図1. テレワークへの要望[複数回答]
[全国・15～79歳で自分または家族がテレワークを実施・n=2392(2022年) n=3849(2023年)]
テレワークの懸念「生活面でのデメリットなし」昨年よりも増加して3割
テレワークの懸念について尋ねたところ、「自宅の光熱費が高くなる」が36.1%と一番高かったが、昨年よりも11ポイント減少していた。続いて「同居家族への配慮が難しい」が22.5%で昨年よりも約9ポイント減少し、「周囲の雑音が仕事の邪魔になる」が19.1％で昨年よりも約9ポイント減少していた。どの項目でもテレワークへの懸念は昨年よりも減少した。
「生活面でのデメリットは特にない」と回答した人は33.6％で昨年よりも12ポイント増加していた（図2）。
コロナ禍の影響で多くの企業がテレワークを導入した。テレワークを実施している人や家族にはテレワークが浸透し生活に定着するにつれてそれぞれの要望、懸念ともに減少している傾向がうかがえる。その裏返しとしてテレワークへの要望は「特にない」が昨年より増加し、テレワークへの懸念で「生活面でのデメリットなし」が昨年よりも増加していた。
図2. テレワークへの懸念[複数回答]
[全国・15～79歳で自分または家族がテレワークを実施・n=2392(2022年) n=3849(2023年)]
＜調査概要＞
―「2022年次世代ライフスタイル調査」―
調査方法：Web
調査対象：全国・15～79歳男女
有効回答数：6240
サンプリング：QUOTA SAMPLING、性別・年齢（5歳刻み）・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。
調査時期：2022年2月
―「2023年次世代ライフスタイル調査」―
調査方法：Web
調査対象：全国・15～79歳男女
有効回答数：6151
サンプリング：QUOTA SAMPLING、性別・年齢（5歳刻み）・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。
調査時期：2023年2月
出典元：NTTドコモ モバイル社会研究所
構成／こじへい
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