気候の変化が職場の労働環境に与える小さくない影響

健康管理

従業員の健康をサポートするために、予防措置を講じましょう。手洗いステーションの設置や風邪の予防キャンペーンなど、健康促進に努めることが大切です。

また、体調が悪化した際には、速やかに上司に報告し適切な対処ができるよう、職場に体温計を常備する等、従業員の体調を感覚ではなく事実で管理することができる仕組みも用意が望まれます。

「体調悪そうに振舞えば、上司が配慮してくれる」

という職場では、間違った解釈から、体調悪そうに振舞いがちな社員が発生する可能性があります。

そうではなく、体調が悪い事実があった際には、速やかに上司に報告し、早退、通院等の適切な処置を取ることができる。必要以上に、上司が部下の体調に配慮せず、部下は自ら体調・健康管理し、事実して不調な際には、速やかに上司に申し出る。

このような職場が風通しの良い職場と言えるのではないでしょうか。

また、インフルエンザ等、職場感染が懸念される症状については、自宅療養のルール等を設けることも、職場の健康管理を行う上で、必要な対策です。

高熱の中、必死に職場に出勤し、仕事をしている従業員の頑張りが、職場で他の従業員の感染を引き起こし、その従業員の頑張りが職場にとって大きなマイナスに作用するようなことは、あってはならないことだと考えます。

柔軟な労働環境

気温変動に敏感な従業員がいる場合、柔軟な労働環境を提供することが有効です。例えば、一部の従業員にはリモートワークオプションを提供することで、自宅で快適な環境で仕事を行えるようにすることが考えられます。

ここで大切なことが、従業員に対し、個別対応しないことです。

特定の社員を特別扱いするのではなく、会社として共通のルールを設定することで、無駄なコミュニケーションや解釈の違いによる疑義をなくしていくことが、働きやすい職場を作る上では必要不可欠となります。

柔軟な労働環境を整備するためにも、何がOKで何がNGか、条件も含めてルール設定を行うことが大切です。

また、気温変動に敏感なのは従業員の家族も同様です。

子育て世代の従業員に対し、どのような労働環境のルールを設定していくかは、既存の従業員の働きやすさを向上させることは勿論ですが、今後の採用についても、会社が求職者に与えることができる一つの利点と捉えられることもあるでしょう。

まとめ

気候変化は労働環境に影響を与え、従業員の快適さと生産性に影響を及ぼす可能性があります。快適な職場環境を維持するために、着衣や身だしなみのルール設定、室温の調整、健康管理、柔軟な労働環境の提供などが重要です。これらの対策を通じて、気温変動に対応し、従業員の幸福感と生産性を向上させることができます。

一方で、労働環境の快適さは、従業員毎に異なります。

ここで個別対応してしまうと、「あの人は許されて、なぜ自分は許されないのだろう」等、解釈のズレによる望ましくない感情が発生します。

そのため、事実を踏まえて、職場環境のルールを設定し、ルールを変更するためのプロセスや、ルールを決定する責任者を明確にすることで、従業員毎の解釈にズレが生じない、働きやすい職場を作ることが大切です。

文／岩澤雅裕