DIME MAGAZINE
Googleがこれまで開発・提供してきたデジタルサービスは、ビジネスやライフスタイルなどの様々な課題を解決してきた。それは教育分野も例外ではない。昨今発展しているGoogleの教育サービスについて、担当者に現状と今後の展望を聞いた。
生徒一人ひとりの可能性をデジタルで最大限に引き出す
日本国内における教育のデジタル化は、GIGAスクール事業やコロナ禍によるリモート化なども相まって、この数年で急速に浸透した。公立の小中学校における生徒のデジタル端末所持率はほぼ100％で、PCやタブレットを活用した授業も増加した。この流れを大きく牽引した要素のひとつとして『Google for Education』が提供するサービスが挙げられる。Google for Education 日本営業部門統括の杉浦剛さんが解説する。
「Google for Educationが提供する教育プログラムのひとつが『Chromebook』です。教育現場の活用に最適な本商品は、小・中学校の生徒が使用する国費補助分端末のうち43.8％といわれています。Googleのグループソフトウェアの教育版『Google Workspace for Education』も提供しており、GoogleスライドやGoogle Meetなど様々なアプリを教育目的で利用できます」
『Google Workspace for Education』中でも教育向けに特化したものが『Google Classroom』だ。
「スレッド形式で課題やテストの管理、生徒や保護者への連絡など、従来アナログで行なっていたクラス管理のほとんどをデジタルで行えるようになります」
Google Classroomを活用することで、教員や生徒、保護者は様々な恩恵を受けられるという。
「教員の業務効率化により負担が軽減されるほか、セキュリティー上安全な環境で簡単に生徒や保護者と情報共有ができるようになります。学びの進捗が可視化されるというのも大きなメリットでしょう。従来は定期テストなどが主な評価対象でしたが、授業ごとの小テストなどの結果を蓄積することで、普段の学びの積み上げを評価軸にすることができます」
Google Classroomを活用した未来として、〝学びの個別最適化〟を実現したいと杉浦さんは語る。
「教員が各生徒の学習データを収集、分析することで、生徒ごとに最適な学び方をカスタマイズして提供できるようになります」
Googleの強みといえるデータ分析や可視化技術。ビジネスなどで築き上げたこれらノウハウを教育分野へ応用することで、子供たちの未来の可能性を広げられそうだ。
教えてくれた人は…
Google for Education 日本営業部門統括
杉浦 剛さん
日本におけるGoogle教育部門の営業責任者として、GIGAスクール事業など教育のDX化を牽引。日々全国各地の学校教育の現場に赴き、教育機関の課題をデジタルで解決している。
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