コロナ5類移行後の消費者の実店舗利用回数はコロナ前の9割まで回復

平日・休日にかかわらず実店舗の利用回数はコロナ禍に大きく減少

実店舗の利用回数の変動を平日・休日別に見ると、コロナ禍において平日78%、休日80%と大きく減少した。5類感染症移行後については、平日92%、休日93%と回復傾向が見られる。

休日にまとめ買いをして、平日は買い物を控えるなど、買い物回数の違いが見えることを予想したが、平日と休日を比べて変動の差は小さかった。平日・休日にかかわらず、新型コロナウイルス感染症が消費者の買い物回数を抑制していたことが推測できる。

実店舗の利用回数の変化（平日・休日別）

※コロナ禍前を基準とするため、2017年と2019年を比較した利用回数の変動率を100％としています。コロナ禍を2019年と2021年、5類感染症移行後を2021年と2023年の期間で比較して変動率を算出し、基準値（コロナ禍前）と比べてコロナ影響を分析しています。
※土・日・祝日を休日とし、それ以外を平日として分析しています。

実店舗の利用者数はコロナ禍で20代男女、70代女性が大きく減少

実店舗での買い物動向について利用者数の変動を比較すると、全体でコロナ禍は10ポイント減の90％となった。5類感染症移行後においては、96%と回復傾向が見られる。

TOPICS１の利用回数と比べると減少幅が小さくなっており、コロナ禍では消費者は買い物に行く回数を減らし、まとめて買い物を済まそうとしたのではないかと考えられる。

性年代別では、コロナ禍の利用者数の変動が、20代男女、70代女性で約85%と減少しており、コロナによって行動が大きく変化した層と見られる。5類感染症移行後は、男性30～60代で100%以上となり、コロナ前と同じ水準またはそれ以上まで回復している。

一方、女性では100%まで回復した年代はなかった。

実店舗の利用者数の変化（全体・性年代別）

※コロナ禍前を基準とするため、2017年と2019年を比較した利用者数の変動率を100％としています。コロナ禍を2019年と2021年、5類感染症移行後を2021年と2023年の期間で比較して変動率を算出し、基準値（コロナ禍前）と比べてコロナ影響を分析しています。

分析概要
分析対象期間／2017年～2023年の各年5月8日～7月2日。5類感染症に移行した2023年5月8日を起点に8週間で区切った期間で比較
分析データ／Pontaポイント変動データ（加算・減算）
※本リリースでは、買い物動向についてコロナ禍前を基準とするため、2017年と2019年を比較した実店舗の利用状況を100％として分析しています。

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構成／清水眞希