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注目の新興国とフロンティアマーケットに投資する方法

2023.08.25

世界経済のサイクルは潮の満ち引きのように、トレンドとなる時期とそうでない時期が交互にやってきます。実際、 2000年代には、ブラジル、ロシア、インド、中国の4つの新興国を総称した「BRICs」という言葉が流行しました。

当時、これらの国々は急速な経済成長と人口増加が注目され、投資家の間で大きな関心を集めたました。なかでも中国の経済成長は世界経済に大きな影響を与え、多くの企業や投資家が中国市場に注目しました。

ところが2010年代になると、こうした新興国よりもGAFAMなどを筆頭に、米国のビッグテックと呼ばれるテクノロジー企業の影響力が増大し、世界中で米国経済や米国株がトレンドとなりました。また2020年代に入りコロナ禍の影響があったなかでは、GAFAMなどの米国企業はリモートワークによるライフスタイルの変化の恩恵を受けて、企業業績を伸ばしていきました。

しかし、2022年後半から現在にかけては、これまで米国経済をリードしてきたGAFAMが軒並み成長鈍化していることが四半期決算からもハッキリと確認することができました。

こうした成長鈍化の要因は、コロナによって数年先まで利益の「先食い」のような状況が起こったからです。

とはいえ、米国株は今後も世界経済を牽引していくはずです。

しかし、投資という観点から見た場合、米国株だけでなく他のマーケットにも注目すべき時期がやってきたといえるでしょう。

なぜなら、世界を見渡せばこれから爆発的な経済成長が期待できる国々が沢山あるからです。

そこで今回の記事は新たな投資トレンドとして、新興国と新興国よりも経済規模が小さいフロンティアに該当する国々と具体的な投資方法について考察してきます。

新興国とフロンティアに注目の理由

日本のような少子高齢化の国に住んでいるとあまり実感がわかないかもしれませんが、世界には若い世代が最も多い国が数多く存在します。

人口がその国の経済や労働力と直結していることを考えれば、若い労働力が多いことはその国の経済の未来が明るいことを意味します。

また2023年に世界人口は80億人を突破しましたが、30歳以下の人口に限っていえば約90%が発展途上国に暮らしています。

つまり、若い世代の多い新興国やフロンティアの国々によるマーケットが今後のトレンドとなることを意味しているのです。

【新興国の代表格 インド】

新興国で最もメジャーな国のひとつがインドです。今年、中国を抜いて人口世界一の国となったことも話題となりました。

IMF(国際通貨基金)によれば、インドは2023ー24年度の経済成長率の見通しを6.1%としています。またインドは2050年までにアメリカを抜いて、GDP(国内総生産)で中国に次いで世界2位となることが予測されています。さらにインド国内では、経済成長が内需の拡大を後押しするという期待が高まっており、特に意欲的な購買力を持つ中間所得層の比率が年々増加しています。

なかでもカラーテレビの普及率は約80%に達しており、電気冷蔵庫やルームエアコン、乗用車などの分野も今後の成長余地が大きいといえます。

こうしたなかで、インドの1人当たりGDPは中国や他の新興国と比べて低い水準にとどまっています。今後の人口増加や中間所得層の拡大に伴い、さらに経済成長が加速することが見込まれており、インドの経済成長に世界中が注目しているのです。

【注目はベトナム】

投資の世界でフロンティアに該当するのは、ベトナム、フィリピン、カザフスタン、オマーン、エジプト、モロッコ、ナイジェリアなどの国々です。

これらの国々のGDP成長率は継続的に年6%以上あっても不思議ではありません。

また最近は「グローバル・サウス」といって、南半球にある新興国で国際的な影響力を持つ国々がトレンドとなっていますが、こうしたフロンティアとグローバル・サウスを象徴する国がベトナムです。

IMFによれば、ベトナムの2022年のPPP(購買力平価=ある国で買える商品が他国ではいくらで購入できるかを示す交換レート)ベースで換算したGDPは、東南アジア第3位の1兆3210億ドル、世界25位の規模です。ベトナムの経済成長は今後も続いていくことが予想され、2026年にはタイを抜いいて東南アジアで2位(首位インドネシア)となることが予想されており、さらに2028年にはポーランドやオーストラリアなどを抜いて世界20位となることが予想されています。

ちなみに2028年のPPPベースの上位20カ国は、米国、インド、中国、日本、韓国、ロシア、サウジアラビア、トルコ、イタリア、フランス、ドイツ、スペイン、英国、エジプト、カナダ、ブラジル、メキシコ、バングラデシュ、インドネシア、そしてベトナムです。

このように、ベトナムは経済的に極めて明るい未来が待っているといえるでしょう。

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